研修会社の選び方｜自社に合う会社を見極めるポイントと比較手順を解説
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研修会社を選ぶ際は、知名度や料金だけで判断せず、自社の課題や研修目的に合った提案を受けられるかを確認することが大切です。あらかじめ対象者や研修後に目指す状態、予算などを整理しておけば、複数社から提案を受けた際にも比較しやすくなります。
本記事では、研修会社を選ぶ前に整理しておきたいこと、比較するときのポイント、候補会社を絞り込む具体的な手順を解説します。あわせて、研修会社選びで起こりやすい失敗も紹介します。
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研修会社を選ぶ前に整理しておくこと
研修会社によって得意とする研修テーマや対象者、プログラムの内容、研修の進め方などは異なります。自社に合う会社を選ぶには、候補を探す前に「誰に、何を身につけてもらうための研修なのか」を明確にしておくことが大切です。あらかじめ自社の課題や条件を整理しておけば、各社から受けた提案が自社に合っているかを判断する基準にもなります。ここでは、研修会社を選ぶ前に整理しておきたい5つの項目を紹介します。
1．研修の対象者と現在の課題を整理する
まず、誰を対象に研修を実施するのかを明確にし、現在抱えている課題を整理します。
例えば、同じ管理職研修でも新任管理職と経験のある管理職では必要な内容が異なります。「部下との1on1が進捗確認だけになっている」「部下へ仕事を任せられず、自分で抱え込んでいる」など実際の職場で起きている状態まで具体化しましょう。
対象者の役職や職種、経験年数と現在の課題を整理しておくと、自社と近い対象者への研修実績がある会社を探しやすくなります。
2．研修の目的と研修後に目指す状態を決める
対象者と現在の課題を整理したら、研修によって何を改善したいのかを決めます。
「管理職のマネジメント力を高める」といった抽象的な目的だけでなく、「1on1で部下の話を聞き、状況に応じたフィードバックができるようになる」のように、研修後に期待する行動まで具体化することがポイントです。
研修後に目指す状態が明確になれば、各社から提案されたプログラムが自社の目的達成につながる内容かを判断しやすくなります。
3．人数・時期・予算などの実施条件を整理する
次に、受講人数、希望する時期、研修時間、予算などの条件を整理します。研修を実施できる曜日や時間帯、利用できる会場、参加者の勤務場所など実施に影響する条件がある場合もまとめておきましょう。
また、「予算内であることは必須」「実施時期は多少変更できる」など条件に優先順位をつけておくと候補を絞りやすくなります。研修会社へ問い合わせる段階で条件をある程度そろえておけば、複数社から受け取る見積もりや提案も比較しやすくなります。
4．自社に合う研修形式を決める
研修の目的や人数、実施条件を踏まえてどのような形式で実施するかを検討します。
少人数で一般的な知識を学ばせたい場合は、研修会社が設定した日時・内容で実施する公開型研修が候補になります。一方、一定数の社員をまとめて受講させたい場合や自社の課題を踏まえた内容にしたい場合は、講師派遣型研修を検討できます。
研修内容についても、あらかじめカリキュラムが決められているパッケージ型と自社の課題や事例を取り入れられるカスタマイズ型があります。一般的なビジネスマナーや基礎知識を学ぶ場合はパッケージ型、自社固有の課題を扱いたい場合はカスタマイズ型が候補になるでしょう。
また、対面研修とオンライン研修のどちらにするかも検討します。参加者同士の実技やロールプレイを重視する場合は対面、複数拠点から参加する場合や移動の負担を抑えたい場合はオンラインなど、研修内容や受講環境に合わせて選びます。
5．研修効果を確認する方法を決める
研修会社を探す前に、研修後の成果をどのように確認するかも決めておきます。
例えば、知識の習得が目的であれば理解度テスト、実務での行動変化を重視する場合は、研修から一定期間後に上司が行動を確認するといった方法があります。
あらかじめ確認したい成果を決めておけば、研修会社を比較する際に効果測定や研修後のフォローにどこまで対応しているかも判断できます。
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研修会社を比較するときのポイント
候補となる研修会社を探す際は、研修テーマに対応しているかだけでなく、自社の課題に合った提案ができるか、担当講師やフォロー体制は適切かなども確認します。複数社を同じ基準で比較すると、それぞれの違いを判断しやすくなるでしょう。ここでは、自社に合う研修会社を見極めるために確認したい7つのポイントを紹介します。
1．自社の課題を理解した提案になっているか
まず、自社から伝えた課題や研修目的を踏まえた提案になっているかを確認します。
例えば、「管理職向けにはこの研修がおすすめです」と既存プログラムを紹介するだけでなく、「今回の課題にはこの内容が必要なため、この演習を取り入れる」といったように提案の理由まで説明できる会社かを見ることがポイントです。
打ち合わせでは、「当社の課題をどのように捉えていますか」「なぜこのカリキュラムを提案したのでしょうか」などを質問してみましょう。研修だけでは解決しにくい課題がある場合に、その点も含めて説明してくれるかも判断材料になります。
2．研修内容が目的に合っているか
提案された研修内容が最初に設定した研修後の目標につながっているかを確認します。同じテーマの研修でも、講義中心で進める会社もあれば、個人演習やグループワーク、ロールプレイなどを多く取り入れる会社もあります。
例えば、実際の職場で行動できるようになることを重視する場合は、知識を説明するだけでなく、受講者が実践する時間や講師からフィードバックを受ける機会が設けられているかを確認しましょう。研修時間の長さや扱う項目数だけではなく、それぞれの内容が自社の課題解決にどうつながるのかを見ることが大切です。
3．担当講師の経験・実績が適しているか
研修会社を比較するときは、会社全体の実績だけではなく、実際に登壇する予定の講師についても確認します。講師の専門分野や実務経験、類似する研修テーマでの登壇実績、自社と近い階層・職種の受講者を担当した経験などを確認しましょう。
また、研修会社が講師の採用や育成、研修品質をどのように管理しているかも判断材料になります。事前に登壇動画や公開講座を確認できる場合は、説明の分かりやすさや受講者との関わり方を見る方法もあります。講師が急病などで登壇できなくなった場合に代替講師を手配できるかも確認しておきましょう。
4．研修効果の測定方法が明確か
研修後にどのような方法で成果を確認するのかも比較します。
研修効果を捉える代表的な考え方として、カークパトリックの4段階モデルがあります。研修効果を「反応」「学習」「行動」「結果」の4段階で捉えるもので、研修直後の満足度だけでなく、知識の習得や職場での行動変化まで段階的に確認します。
研修会社には、アンケートだけでなく、理解度テストや課題、一定期間後の自己評価、上司による確認など、研修目的に合った測定方法が用意されているかを確認しましょう。行動変容を重視する場合は、「研修から1～3カ月後に職場での実践状況をどのように確認するのか」まで聞いておくと、各社の違いを比較しやすくなります。
参考：Kirkpatrick Partners:The Kirkpatrick Model
5．研修後のフォロー体制が整っているか
研修で学んだ内容を実務へつなげるには、研修後のフォローが必要になる場合があります。
例えば、研修終了時に行動計画を作成する、一定期間後に振り返りを行う、上司が実践状況を確認する、フォローアップ研修を実施するといった方法があります。
研修会社によって、基本料金に含まれるフォロー内容や追加で依頼できるサービスは異なります。自社が必要とする支援を整理したうえで、どこまで対応してもらえるかを確認しましょう。
6．運営・トラブル対応の体制が整っているか
研修当日の運営をどこまで任せられるかも確認します。
講師の手配だけでなく、会場準備、教材の用意、オンライン配信、受講者への案内などを依頼できる研修会社もあります。自社で対応する業務と研修会社へ任せる業務を分けておくと、必要な社内工数も判断しやすくなるでしょう。また、講師の急病や日程変更、オンライン研修での接続トラブルなどが発生した場合の対応も確認しておきましょう。
7．費用とサービス内容が見合っているか
研修会社の費用を比較するときは、見積もりの総額だけで判断しないことが大切です。
講師料や研修本体費のほか、教材費、研修資料の作成費、会場費、機材費、交通費・宿泊費、カスタマイズ費、研修後のレポートやフォロー費など、料金に含まれる内容を確認します。同じ金額でも、研修設計や教材作成、当日の運営、研修後のフォローまで含まれる場合と、別料金になる場合があります。
各社の見積もりを同じ項目にそろえ、最終的に必要になる総額と提供されるサービス内容を比較しましょう。
研修会社を比較・選定する手順
研修会社を比較するポイントを把握したら、実際に候補となる会社を探し、問い合わせや打ち合わせを経て依頼先を決めます。複数社を比較する場合は、各社に同じ条件を伝え、あらかじめ決めた基準で評価することが重要です。ここでは、研修会社を比較・選定する流れを5つのステップで解説します。
【ステップ1】候補となる研修会社を探す
まず、研修テーマや対象者、実施形式など事前に整理した条件をもとに候補となる研修会社を探します。
Webで検索する場合は、「研修会社」だけでなく、「管理職研修 会社」「新入社員研修 会社」など対象者やテーマを組み合わせると候補を絞り込みやすくなります。各社のWebサイトでは、対応している研修テーマ、対象者、実施形式、導入実績、料金の目安などを確認しましょう。
この段階では1社に絞らず、条件に合う会社を複数候補として挙げます。
【ステップ2】同じ条件で問い合わせる
候補を絞ったら、複数社へ同じ条件を伝えて問い合わせます。研修を実施する背景、現在の課題、研修目的、対象者と人数、希望時期、実施形式、研修後に期待する状態、予算などをまとめて伝えましょう。自社の事例を研修へ取り入れたい、研修後のフォローまで依頼したいなどの希望がある場合も、この段階で伝えます。
比較する会社が多い場合は、これらの条件を簡易的な提案依頼書としてまとめ、各社へ同じ資料を渡す方法もあります。同じ情報を伝えることで、各社から受ける提案や見積もりの条件をそろえやすくなるでしょう。
【ステップ3】提案内容と見積もりを確認する
各社から提案と見積もりを受け取ったら、前の章で紹介した比較ポイントに沿って内容を確認します。
この段階では、各社から必要な情報がそろっているかを確認し、同じ条件で比較できる状態にすることが大切です。例えば、研修時間や実施形式、フォローの範囲などに違いがある場合はそのまま料金を比較せず、条件の違いを整理します。
見積もりについても教材費や交通費、カスタマイズ費などの扱いが会社によって異なる場合があります。不明な項目や記載されていない費用があれば追加で確認し、各社の提案内容と費用を同じ条件で比較できる状態にしましょう。
【ステップ4】採点表を使って候補を比較する
複数社から提案を受けた後は、自社が重視する項目を使って採点すると比較しやすくなります。
例えば、次のような項目を設定します。
- 研修目的・課題との適合度
- 研修プログラムの内容
- 担当講師の経験・実績
- 効果測定・フォロー体制
- 運営・実施体制
- 費用の妥当性
各項目を5段階などで採点し、「自社事例を使った演習の提案がある」「研修後のフォローが基本料金に含まれていない」といった評価理由も残しておきましょう。
また、すべての項目を同じ比重にする必要はありません。例えば、実務での行動変化を特に重視するのであれば、研修内容や効果測定、フォロー体制の比重を高くする方法があります。合計点だけで決めず、自社が特に重視する項目で評価が低い会社がないかも確認しましょう。
【ステップ5】依頼する研修会社を決定する
提案内容、担当講師、フォロー体制、運営体制、費用などを比較したら、依頼する研修会社を決めます。社内承認が必要な場合は、現在の課題、研修によって目指す状態、候補各社の比較結果、選定した会社が適している理由、研修費用、実施時期、研修後の成果確認方法などを整理しましょう。
例えば、「3社を比較した結果、自社の課題に合わせた演習が含まれており、研修後の行動確認まで対応しているため選定した」といったように、比較結果と選定理由をつなげて説明できる状態にしておきます。単に「最も安かったから」「有名な会社だから」と判断するのではなく、自社が設定した評価基準をもとに最終的な依頼先を決めることが大切です。
研修会社選びでよくある失敗
研修会社を比較するポイントを押さえていても、依頼内容の詰め方や受講者の状況によっては、期待した成果につながらないことがあります。契約前には、研修内容だけでなく実際の受講者に合う設計になっているか、研修後に実践へつなげられるかまで確認することが大切です。ここでは、研修会社を選ぶ際に注意したい3つの失敗を紹介します。
カスタマイズできる範囲を確認せずに依頼する
「自社向けにカスタマイズできる」と記載されていても、変更できる範囲は研修会社によって異なります。
自社の事例を演習に取り入れられる場合もあれば、既存のカリキュラムをベースに一部の説明を変更する程度の場合もあります。自社独自の制度や業務上の課題を扱いたい場合は、どこまで内容を変更できるのかを具体的に確認しましょう。
また、カスタマイズによって追加費用や準備期間が必要になることもあります。「何を変更したいのか」を事前に整理し、対応範囲や費用、必要な打ち合わせ回数まで確認しておくと、依頼後の認識のずれを防ぎやすくなります。
受講者や現場の意見を確認せずに研修内容を決める
人事・研修担当者だけで研修内容を決めると、実際の職場で起きている課題と研修内容にずれが生じる場合があります。
研修会社へ相談する前に、対象者へのアンケートや上司へのヒアリングなどを行い、現場でどのような課題があるのかを確認しましょう。現場の状況を具体的に伝えられれば、研修会社からも自社の実態に合った提案を受けやすくなります。
研修後に実践する機会を用意しない
研修内容が充実していても学んだことを職場で実践する機会がなければ、研修だけで終わってしまう可能性があります。研修会社を選ぶ段階で、研修後にどのような行動を実践してもらうのかまで考えておきましょう。研修会社にフォローを依頼する場合も、自社側で行う支援と研修会社へ任せる範囲を分けておくことが大切です。
まとめ
研修会社を選ぶ際は、まず対象者や現在の課題、研修の目的、人数、予算などを整理し、自社に適した研修形式を検討します。そのうえで、各社の提案内容、研修プログラム、担当講師、効果測定、フォロー体制、運営体制、費用などを同じ基準で比較しましょう。
複数社へ問い合わせる場合は、できるだけ同じ条件を伝え、提案内容や見積もりを比較できる状態にすることが大切です。必要に応じて採点表を活用すると、各社の違いや選定理由も整理しやすくなります。
料金や知名度だけで決めるのではなく、自社が解決したい課題と研修後に目指す状態を基準に、目的に合った研修を実施できる会社を選びましょう。
「あそぶ社員研修」は、受講者が主体の研修。心理的安全性が保たれた場で、ワークを通じて「成功と失敗」を擬似体験できます。自ら気づきを得るから、研修後の行動が変わります。 「どの研修が自社に合うかわからない」という方は、お気軽にご相談ください。目的やご予算に合わせて最適なプログラムをご提案します。
この記事の著者
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