帰属意識を高める方法30選！メリット・ポイントも紹介

帰属意識とは、社員が自分を組織の一員として受け入れ、会社への愛着やつながりを感じられる心理状態を指します。

本記事では、帰属意識の概要、メリット、帰属意識を高める具体的な方法30選、施策を講じる際のポイントについて紹介します。

受講者が没入して取り組むアクティビティと専門講師の講義・振り返りをブリッジすることで、翌日から業務で実践できる知識・スキルを習得
⇒受講者のスキルアップとチームビルディングをはかる「あそぶ社員研修 総合資料」を無料で受け取る

帰属意識とは

帰属意識とは、社員が自分を組織の一員として受け入れ、会社に対して愛着やつながりを感じる心理的な状態を指します。

帰属意識は、社員が「自分の居場所」と感じられる職場で育まれるものであり、職場の透明性や心理的安全性などが強く影響します。帰属意識が高い社員は、同僚に対して貢献する意欲を持ちやすく、会社のビジョンや価値観に共感しやすいという特徴があります。

帰属意識とエンゲージメントの違い

帰属意識と似た意味を持つ言葉にエンゲージメントがあります。帰属意識は「自分がこの組織にいる意味・つながりに対する安心感」を表し、エンゲージメントは「組織のために自分が積極的に貢献したいという動機や行動意欲」といえます。

帰属意識は、社員が組織の一員として受け入れられており、心理的につながりや安心を感じられると高まります。社員が「ここが自分の居場所」と感じられるかどうかが重要なため、帰属意識は組織の一体感や仲間意識に深く関係する職場の文化や心理的安全性が影響します。

一方で、エンゲージメントは、社員が組織の目標や価値観に共感し、自らの役割に積極的かつ情熱を持って取り組める状態になっていると高まります。エンゲージメントが高い社員は、目標達成や成果に向けて意欲的に行動するため、高いパフォーマンスを発揮することが期待できます。エンゲージメントには個々の目標や業務へのやりがいが強く影響します。

心理的安全性については、以下の記事で詳しく紹介しています。

心理的安全性とは？作り方・高め方、計測方法、ぬるま湯組織との違いを解説

社員の帰属意識を高める5つのメリット

以下では、社員の帰属意識を高めるメリットを紹介します。

チームワークの強化

帰属意識が高いと、同僚との協力意識が向上し、チームワークが強まります。社員同士の信頼関係が強固になることで、連携が取りやすくなったり、互いに助け合ったりすることができるため、チーム全体で高い成果を出しやすくなります。

社員が働きやすい企業文化の醸成

帰属意識が高いと、会社の価値観や文化が社員に根づいていきます。会社に一体感が生まれ、社員が働きやすい環境を保つことにつながるため、新しい社員にもポジティブな文化を継承しやすくなります。

メンタルヘルスの改善

会社に対する信頼感や安心感がある社員は、仕事に対して前向きな姿勢を持ちやすく、ストレスも軽減されます。メンタルヘルスが良好な状態に保たれやすい環境は、長期的な生産性の向上や離職防止にもつながります。

業務効率・生産性の向上

帰属意識が高まると、社員同士や上司とのコミュニケーションが活発になります。意見交換がしやすくなり、情報共有がスムーズに行われることで、業務効率も向上します。

また、帰属意識が高い社員は、自らの仕事に責任を感じ、積極的に業務に取り組みやすいため、個々の生産性が高まることも期待できます。

イノベーションの推進

会社に対する信頼感が高いと、社員がアイデア出しや提案を積極的に行うようになることを期待できます。心理的安全性が確保された環境では、新しいアイデアが生まれやすく、イノベーションの推進につながります。

「コミュニケーション促進・関係構築」によって帰属意識を高める方法14選

以下では、コミュニケーション促進や関係構築に関する施策を講じて、社員の帰属意識を高める方法14選を紹介します。

1．社内コミュニケーションの促進

社内のコミュニケーションが活発になることで、社員同士の信頼関係が構築され、懇親が深まっていきます。社内コミュニケーションを促進させるには、懇親会や社内レクリエーションなどの社内イベントを実施し、カジュアルにコミュニケーションが取れる場を設けることが効果的です。

2．メンタリング制度やコーチング制度の導入

上司や同僚がメンターとして社員を指導するメンタリング制度や、コーチが社員を指導するコーチング制度を導入することで、社員が職場に安心感を持ち、組織とのつながりが強まることが期待できます。また、メンターやコーチからのフィードバックやアドバイスが社員の成長を促し、業績や生産性の向上にもつながります。

メンタリング制度やコーチング制度は、働きやすさや働きがいが影響する「ワークエンゲージメント」の向上に関わります。ワークエンゲージメントとは、社員自身が仕事と深く結びつき、「活力」、「熱心」、「没頭」の3つが揃った状態と定義されています。メンターやコーチが社員に対して適切に指導し、没頭して熱心に活力を持って仕事に取り組める環境にすることで、ワークエンゲージメントの向上が期待できます。

3．チームビルディングに関する活動の実施

社員同士の信頼関係を築くために、チームビルディングに関する活動を定期的に行うことで、会社や同僚との結びつきが強化され、帰属意識が高まることを期待できます。

チームビルディングに関する活動の例としては、懇親会、社内レクリエーション、オフサイトミーティング（会社から離れた場所で行うミーティング）などが挙げられます。社員同士が親睦を深め、日常業務を離れて交流する機会を会社が提供することで、チームとしての結束力が強まります。

チームビルディングに関する活動の具体例については以下の記事で詳しく紹介しています。

チームビルディングとは？施策の具体例や企業の成功事例5選を紹介

4．社内サークル活動の支援

社員同士で趣味や興味を共有することができるサークル活動を会社が支援し、自然に交流できる場を提供することで、社内の交流を促せます。趣味を通じたつながりは、仕事以外の関係・結びつきを強め、帰属意識の向上が期待できます。

以下、具体的なサークルの例を挙げます。

• ジョギングサークル
• ボードゲームサークル
• ハイキングサークル
• カメラサークル
• 料理サークル
• ヨガ・フィットネスサークル
• 茶道・華道サークル
• 英会話サークル
• DIYサークル

上記のように、趣味・娯楽として人気のあるテーマでサークルをつくることで、社員の積極的な参加が期待できます。ジョギング、ハイキング、ヨガなど、健康志向を高めたり、運動不足の解消につながったりするサークルはおすすめですが、登山や自転車など、事故やケガの危険性のあるテーマには注意が必要です。

5．「感謝デー」の導入

定期的に「感謝デー」を設け、同僚同士で感謝の気持ちを伝える日を設けることで、日頃の仕事への協力に対する感謝を伝えて信頼関係が深まり、帰属意識の向上につながるでしょう。

「感謝デー」を実施する際には、「サンクスカード」を活用するのがおすすめです。「サンクスカード」は、感謝のメッセージを書くカードで、ショートメッセージで日頃の感謝を伝えることができます。

6．1on1面談の導入

上司との1on1面談を定期的に行い、社員が気軽に悩みやアイデアを共有できる場をつくることで、上司との距離が縮まり、心理的安全性が高まるため、帰属意識の向上が期待できます。

1on1面談を実施する際は、部下が安心して話せる雰囲気をつくることが重要です。上司は部下の意見を尊重し、批判や評価に偏らずに傾聴し、共感を示しましょう。また、面談の目的を明確にし、キャリア目標や課題に焦点を当てて進行することが大切です。改善点や目標についても社員自身が主体的に考えられるよう促し、過度に指示しないよう注意しましょう。定期的に実施することで、上司と部下の信頼関係を築きながら社員の成長を支援することができます。

7．新入社員・若手社員教育の拡充

帰属意識は、勤続年数が長くなったり、社員同士や会社との関係が構築されたりすると高まるため、新入社員や若手社員が高まりにくいという特徴があります。新入社員や若手社員にメンターをつけて、業務指導に加え悩みや課題を相談できるようにすることで、メンターとのつながりを通じて安心感が得られ、帰属意識が高まることが期待できます。

8．社員の意見を反映する仕組みの整備

社員のアイデアや意見を反映しやすい仕組みを整えることで、社員の声が会社の経営層や管理者層などに届く組織づくりができます。

たとえば、意見箱の設置、匿名アンケートの定期的な実施、役職の垣根を越えた意見交換会の実施などが挙げられます。社員の一人ひとりに自分たちが会社の風土や文化をつくっているという意識が芽生え、帰属意識を持つことが期待できます。

9．パートナーシップ制度の導入

パートナーシップ制度を導入し、経験、役職、部署の垣根を越えて社員が協力し合える場を会社が提供することで、社内に一体感が生まれ、帰属意識の向上が期待できます。具体的には、ピアパートナー制度（役職や経験が共通する社員がペアを組み、相互フィードバックや相談ができるようにする制度）や、クロスファンクショナルパートナー制度（他部署の社員とペアやチームを組み、部門間の連携を促進させる制度）などが挙げられます。

なお、クロスファンクショナルチームについては、以下の記事で詳しく紹介しています。

クロスファンクショナルチームとは？成功事例や導入するメリットをわかりやすく紹介

10．オンボーディングプログラムの整備

新入社員のためのオンボーディングプログラムを充実させ、早期に組織に馴染めるよう支援することで、帰属意識を醸成させることが期待できます。オンボーディングとは、新入社員の早期定着を目的としたプロセスを指します。

オンボーディングの取り組みとしては、以下の具体例が挙げられます。

• オリエンテーション・研修：会社の歴史、ビジョン、ミッション、価値観、組織構造、福利厚生などを説明する
• メンタリング制度：経験豊富なメンターを割り当て、日常的に質問や相談への対応を行う
• チェックインミーティング：入社後1週間、1か月、3か月のタイミングで上司や人事担当者とのチェックインを行い、業務の進捗や悩みについて話し合う

11．カジュアルな社内ランチ会の実施

カジュアルなランチ会を定期的に開催し、仕事の枠を超えた交流を促すことで、社員同士の関係構築やチームビルディングにつながり、帰属意識が醸成されていきます。交流を促す社内イベントとしては、ランチ会の他に、懇親会、歓迎会、忘年会、季節イベント（納涼会・クリスマス会など）なども挙げられます。

12．社内SNSの活用

社内SNSを導入し、日常的な情報共有やコミュニケーションを活発に行うことで、部署を超えた交流が生まれ、帰属意識の向上につながります。

社内SNSとしては、以下の具体例が挙げられます。

• 社内掲示板：会社の最新ニュース、イベント情報、人事異動、業務連絡などを掲載
• チャットルーム（グループチャット）：進捗状況や課題、アイデアの共有などのコミュニケーションを取る
• プロフィールページ：各社員が自己紹介やスキル、趣味、経歴などを掲載

13．職場内レイアウトの工夫

社員の交流が促進されるように、オープンなスペースやリラックスできるエリアをオフィス内に設置し、快適な職場環境を整えることで、カジュアルなコミュニケーションが促進されます。コミュニケーション不足の解消にはカジュアルにコミュニケーションが取れる場を提供することが有効です。

14．オフサイトミーティングの導入

定期的にオフィス外でのミーティング・合宿（オフサイトミーティング）を行い、リラックスした雰囲気の中で自由にアイデアを出し合える場を設けます。環境を変えることでさまざまな発見が得られ、社員同士の相互理解を深めたり、結束力を強化したりすることが期待できます。

「働きやすさ・働きがい」によって帰属意識を高める方法16選

以下では、社員の働きやすさや働きがいを向上させる施策を講じて、社員の帰属意識を高める方法16選を紹介します。

15．ビジョン・ミッションの共有

企業のビジョンやミッションを社員と明確に共有することで、会社としての一体感が生まれます。定期的に会社の方向性や目標を説明し、各社員が自分の役割や貢献の意義を理解できるよう支援することが重要です。ビジョンやミッションを共有し、体現できる社員を増やしていくことで、会社と社員の結びつきが強化され、帰属意識が向上します。

16．表彰する文化の構築

優れた成果を出した社員を積極的に表彰し、努力を称える文化をつくることで、社員のパフォーマンス向上や目標に向かって努力することを促せます。表彰する文化をつくっていくことで、社員が働きがいを感じられる一因となり、帰属意識が向上していきます。

17．社員のキャリア開発支援

個人のキャリアを支援することで、社員が長期的な視点で会社に貢献したいと感じるようになります。具体的には、研修プログラムの提供、キャリアコンサルティングの実施などが挙げられます。

社員の目標に寄り添い、キャリアのビジョンを描けるようサポートすることで、帰属意識が高まることが期待できます。

なお、キャリア支援については、以下の記事で詳しく紹介しています。

キャリア支援とは？重要性や企業の取り組み事例を紹介

18．ワークライフバランスの推進

社員が仕事と生活の両立を保てるよう、柔軟な働き方や福利厚生制度を整えることで、帰属意識の向上が期待できます。

例えば、テレワークやフレックスタイム制度の導入、有給休暇の積極的な取得の奨励などが挙げられます。そうした取り組みを通じて、会社が社員の生活を大切にしていることが感じられ、帰属意識の向上につながります。

19．柔軟な働き方の支援

在宅勤務制度（テレワーク精度）、時短勤務制度、フレックスタイム制度などを導入し、社員が柔軟に働ける仕組みづくりを行うことで、社員が自分の生活に合わせた働き方を実現できるようになります。

社員の帰属意識を高めるには、「安心して働ける環境があること」が重要です。柔軟な働き方を支援することで、介護や子育てなどとの両立が可能となり、社員の安心につながります。

20．パーパスドリブンなプロジェクトの提供

パーパスドリブンとは、会社や社員が「存在意義（パーパス）」を中心として活動することを指します。社員が意義を感じられるプロジェクトや活動に参加できる機会を提供することで、やりがいや使命感が育まれ、帰属意識の向上につながります。

21．ボランティア活動への参加機会の提供

社員が地域や社会に貢献できる活動に参加する機会を設けることで、会社に属していることの意義が感じられ、帰属意識の向上につながります。社会貢献活動を通じて、社員が社会に良い影響を与えていると実感することができます。

22．オフィス快適性の向上

オフィスの環境を快適に整備し、社員が働きやすい空間を提供することで、リラックスできたり、仕事に集中できたりすることにつながります。社員が安心して仕事に集中できる働きやすい環境を整備することで、帰属意識の向上が期待できるでしょう。

オフィス快適性を高める方法としては、以下が挙げられます。

• 適度な自然光を取り入れられるオフィス
• 温度・湿度などの快適な環境
• プライバシーに配慮されたオフィスレイアウト
• リラックススペースの設置
• 快適に使用できるデスクや椅子の整備
• 観葉植物の設置
• コラボレーションスペースの設置

23．社員の健康促進プログラム

社員の健康維持のための福利厚生やプログラムを会社が提供することで、社員のウェルビーイングをサポートすることができます。ウェルビーイングとは、身体的、精神的、社会的に良好な状態で、仕事や生活を通じて満足感や幸福感を持てる状態を指します。社員のウェルビーイングは「従業員幸福度」などの指標で測定することができます。

なお、ウェルビーイングについては、以下の記事で詳しく紹介しています。

ウェルビーイングとは？意味や理論・測定方法を簡単にわかりやすく解説 

24．従業員エンゲージメント調査の実施

定期的にエンゲージメント調査を実施することで、社員のエンゲージメント（貢献意欲）やモチベーションを管理し、一人ひとりの社員の帰属意識やエンゲージメントを向上させるための有効な施策を講じることができるようになります。

従業員エンゲージメントについては、以下の記事で詳しく紹介しています。

従業員エンゲージメントとは？高めるメリット・方法を紹介

25．テレワーク社員向けのケア体制の整備

テレワークの社員向けにケアやサポート体制を整えることで、社員の孤立感を減らし、働きがいや働きやすさを高めることができます。具体的には、オンライン懇親会の実施、相談窓口の設置などが挙げられます。

テレワークでの就業形態では、社員同士の関係構築がしにくく、孤独感を持ったり、会社や上司から必要とされていることを実感できなかったりして、エンゲージメントが低下する場合があります。適切に支援することで、社員同士の交流を促し、関係構築をはかることができます。

26．デジタルウェルビーイングの支援

デジタル環境での健康やバランスを保つための支援を行うことで、社員の健康や働きやすさが改善されることが期待できます。具体的には、以下のような取り組みが挙げられます。

• デバイス（パソコンやタブレットなど）の使用時間に制限を設ける
• デジタルデトックス（デジタル機器を使用しない期間を設ける）を行う
• ブルーライト対策を行う
• 通知を管理して集中力が妨げられる要因を減らす
• 45分～60分に1回程度の休憩時間を設ける

27．定期的な社内アンケートの実施

社員の意見や満足度を把握するために定期的にアンケートを実施することで、継続的に社内環境を改善していくことができます。社員の声が反映されることで、実態に即した改善策を見つけ、適切な対策を講じることが期待できます。

28．ストレス管理・リラクゼーションセミナーの実施

定期的にリラクゼーションやストレス管理のためのセミナーを開催し、社員のメンタルヘルスに関する支援を行うことができます。また、ストレスが溜まりにくくするためのメンタルタフネスや、ストレスコントロールなどの研修を実施し、社員のストレス管理を促進させることも効果的です。

なお、メンタルタフネスについては、以下の記事で詳しく紹介しています。

メンタルタフネスとは？強い人の特徴・鍛え方を紹介

29．ペアワーク制度の導入

定期的に異なる社員同士がペアを組んで業務に取り組む制度（ペアワーク制度）を導入することで、社内コミュニケーションを促進させることができます。また、ペアワークを実施することで、社員同士で知識やスキルを共有できたり、相互フィードバックを行えたりするため、社員のパフォーマンスや生産性の向上なども期待できます。

30．インターナルジャーニーの共有

インターナルジャーニーとは、社員の成長やキャリアに関する歩みを指します。社員がキャリアのなかで得られた学び・成長体験を社内で共有する仕組みをつくることで、他の社員にとってのロールモデルとなり、キャリア形成やスキルアップなどにつながります。

社員の帰属意識を高めるためのポイント・注意点

以下では、社員の帰属意識を高めるためのポイントや注意点を紹介します。

透明性を高めて社員の信頼を確保する

経営層の意思決定や会社の状況を社員に対して透明性をもって示すことで、会社と社員の信頼関係を築くことができます。透明性が欠けていると不安や不満の原因となるため、定期的な情報共有を行うことが重要です。会社のビジョンや価値観が社員の行動指針となるように、社内での共有や定期的に発信しましょう

また、社員が経営層と交流し、意見を交わせる機会を提供することも効果的です。定期的な対話の場を設けることで、会社への理解が深まり、帰属意識が高まることが期待できます。

多様な意見を尊重する

異なる価値観や考え方を尊重（ダイバーシティの推進）し、社員が安心して意見を述べられる環境を整えることで、心理的安全性が向上します。また、多様な視点を活かすことで、社員の創造性も引き出されます。

失敗を恐れずに、意見をいったり提案したりすることができる職場環境にすることで、社員の会社への信頼性が高まり、積極的な姿勢を持つようになることが期待できます。

なお、会社のダイバーシティに関する取り組みについては、以下の記事で詳しく紹介しています。

企業のダイバーシティに関する事例・取り組み20選

社員一人ひとりに配慮して柔軟に支援する

社員のワークライフバランスや個別のニーズに応じた支援を提供し、社員が自分らしく働けるようにすることで、社員が会社に対して安心感を持てるようになります。

また、個々のキャリアパスを尊重し、成長機会を提供することも重要です。研修・セミナー、キャリア相談・支援などを行い、社員が長期的に成長できるように支援しましょう。

社員の働きがいを高める

公平で透明性のある評価制度を整え、適切なフィードバックを提供することで、社員の努力が適切に評価され、自分の貢献が会社に認められていると社員が感じられるようになります。また、各社員の業務が会社や社会にどのように貢献しているのかを伝え、仕事の意義を感じられるように上司や会社からフィードバックをすることも効果的です。

社内のコミュニケーションを促進させる

チームビルディングやコミュニケーション促進を目的とした社内イベントを実施し、社員同士の関係や親睦を深めることで、社内の人間関係や連携などが改善されます。

会社とのつながりと同様に、社員同士の関係や結束力を高めることも社員の帰属意識を向上させるうえで重要です。社員の関係を築くには、業務上の信頼関係を構築していくことが大切ですが、業務から離れてカジュアルにコミュニケーションを取れる機会を提供することも効果的です。社内交流を促進させるために、懇親会や社内レクリエーションを実施し、部署や拠点の垣根を越えたコミュニケーションが取れる機会を設けましょう。

まとめ

社員の帰属意識を高めることで、個々のパフォーマンスや生産性などの向上、コミュニケーション・人間関係やメンタルヘルスなどの改善に伴う離職率低下など、さまざまな成果が期待できます。

「あそぶ社員研修」は、受講者全員が没入して取り組むアクティビティ・振り返り・講義をブリッジすることで学びを最大化させ、翌日から業務で活かせる知識・スキルが身につく講義・アクティビティ一体型の研修プログラムです。
アクティビティが受講者の主体性を高めてコミュニケーションを促進させ、スキルアップやチームビルディングをはかれます。

⇒あそぶ社員研修 総合資料を受け取る