DX人材の育成にスキルマップを活用すべき理由と事例を紹介

ビジネス環境の激しい変化に対応していくため、企業としてDXを推進する必要性が高まっています。DXを推進していくためには、取り組みをリードするDX人材が必要です。自社が求めるDX人材を育てるために、スキルマップを活用してみませんか？

本記事では、なぜDX人材の育成にスキルマップを活用すべきなのか、そもそもDX人材とはどのような人材を指すのか、DX人材に求められるスキル・知識の一例と、経済産業省の「デジタルスキル標準」、DX人材の育成にスキルマップを活用している事例を紹介します。

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DX人材の育成にスキルマップを活用すべき理由

まず、スキルマップとはどのようなものなのかを確認しておきましょう。スキルマップとは、従業員一人ひとりの現在のスキルレベルを可視化した一覧表のことをいいます。一般的には、縦軸には「業務内容」とそれを遂行するために必要な「スキル」を、横軸には「従業員名」を置き、それらが交わる部分に評価を記載します。評価は、いくつかの段階を設けて数字で記載することが多いでしょう。

後ほど詳しく紹介していますが、DX人材にはさまざまなスキルが求められます。スキルマップがあれば、現時点で誰がどのくらいのスキルレベルにあるのか、どのスキルがどれくらい不足しているのかといったことが、一目でわかるようになります。そのため、育成計画を立てやすくなるのです。さらに、DX人材の候補者の選出や、採用活動にも役立てることができます。スキルマップを活用することで、より効果的な人材育成や採用活動を、効率よく行えるようになるでしょう。

また、スキルマップによりスキルレベルを可視化し、それを従業員本人に見せることで、仕事や目標に対するモチベーションの向上も期待できます。このように、スキルマップは動機づけのツールとしても活用することができます。

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そもそもDX人材とは

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、データとデジタル技術を活用し、ビジネスモデルや業務、組織、プロセス、企業の文化や風土を変革することにより、企業の競争優位性を確立することをいいます。

「DX人材」に明確な定義はありませんが、「DXを推進する人材」を指すことが多いでしょう。「DXを推進する人材」と聞くと、ITツールや情報通信技術を活用できるスキルを持った人材をイメージされる方が多いのではないでしょうか。もちろん、そのような「IT人材」もDXを推進するために欠かせない存在ですが、DXは単なるデジタル化やIT化ではありませんので、DX人材とIT人材はイコールではありません。

また、自社が何のためにDXに取り組むのか、何を変革するのかによっても、必要な人材は変わってきます。そのため、DX人材の育成や採用に取り組むなら、まずは求める人物像を明確にする必要があります。自社のDX人材に求めるスキルを明らかにして、スキルマップにまとめることで、育成や採用が進めやすくなるでしょう。

DX人材が求められている理由

グローバル化、顧客ニーズの多様化などにより、企業間の競争が激化しています。新たなビジネスが次々に誕生し、それらが既存のビジネスモデルや市場を破壊する事例も出てきています（※このような現象を「デジタルディスラプション」といいます）。このような時代の中を企業が生き抜いていくためには、DXにより新たな価値を生み出し、競争力を高めていく必要があります。そのために、DX人材の需要が高まっているのです。

しかし、日本ではDX人材が不足しています。総務省の「令和3年 情報通信白書」では、DXを進めるうえでの課題について尋ねた調査結果が紹介されています。これによると、「人材不足」を課題として挙げた割合は、日本が53.1％、米国が27.2％、ドイツが31.7％となっています。日本では特に、DX人材不足が大きな課題となっていることがわかります。

参考：総務省｜令和3年版 情報通信白書｜デジタル・トランスフォーメーションにおける課題

また、先ほどお伝えしたように、DXを推進するためにはIT人材も欠かせません。しかし、こちらも既に需給に大きなギャップが生じています。経済産業省が公表している「－ IT人材需給に関する調査 － 調査報告書」によると、2018年の時点で22万人のIT人材が不足していると試算されています。そして今後は、この需給ギャップがさらに拡大し、最も人材不足が大きくなる（需給ギャップが大きくなる）試算では、2030年には78.7万人の不足が生じる可能性があるとされています。

参考：－ IT人材需給に関する調査 － 調査報告書｜経済産業省（PDF）

今、DX人材は多くの企業に求められているため、獲得競争が激化しています。採用だけでDX人材を確保するのは難しいため、企業は育成にも力を入れていく必要に迫られています。採用活動と人材育成の両方を効果的に実施していくために、スキルマップを活用することをおすすめします。

DX人材の具体例

DX人材に明確な定義はなく、求められるスキルも企業によって異なりますが、独立行政法人 情報処理推進機構（以下、IPA）は、「DXに対応する人材」として、7つの職種を挙げています。DX人材の具体例として、この7つの職種を簡単に紹介します。

参考：デジタル・トランスフォーメーション（DX）推進に向けた企業とIT人材の実態調査～概要編～| IPA 独立行政法人 情報処理推進機構（PDF）

DX人材に求められるスキル・知識

DX人材のスキルマップを作成するなら、まずは求める人材像を明確にして、必要なスキルや知識を定義しなければなりません。ここからは、DX人材に求められるスキル・知識の一例を紹介していきます。

プロジェクトマネジメントスキル

DXは、「業務効率化のためにITツールを導入する」というような単純なものではありません。何かを変革することで新たな価値を生み出し、企業の競争優位性を確立することを目指す、大きな「プロジェクト」です。そのため、高いプロジェクトマネジメントスキルを持った人材が必要になるでしょう。

プロジェクトマネジメントスキルとは、簡単にいえばプロジェクトを円滑に進めていくスキルです。具体的には、予算やスケジュールを管理する、問題を分析する、関係者と必要な調整をするといったことが求められます。

また、DXのプロジェクトは、取り組みを始めてみないとわからないことも多いため、アジャイル開発で進められるケースが多いです。そのため、迅速かつ臨機応変にプロジェクト管理ができる人材が、より望ましいといえるでしょう。アジャイル開発とは、小さな開発サイクルを素早く回して、徐々に完成に近づけていくシステム開発の手法です。これに対し、はじめにしっかり計画を立てて、それに沿って開発を進めていく手法を、ウォーターフォール開発といいます。アジャイルの考え方については、以下の記事で詳しく解説しています。

アジャイル思考とは？メリット・デメリット・フレームワークを解説

企画力・推進力

DX人材には、全体のDX戦略に沿って、具体的な企画を立案するスキルも必要です。自社がDXにより何を実現したいのか、そもそもの目的、クリアするべき課題を明らかにし、そのうえで「やるべきこと」と「やらなくてもよいこと」を切り分けて進めていくことが求められます。

そして、その立案した企画を推進するスキルも必要です。関係者を取りまとめる、何かトラブルが発生したときはスムーズに現場と連携して対処するなど、実際に取り組みを進めていく力が求められます。

ITや最新技術に関する知識

DXは、データやデジタル技術を活用して変革を起こし、企業の競争優位性を確立することなので、IT関連の基礎知識も必要になります。IT関連の基礎知識とは、たとえば基本的なITの仕組みや、IT技術を活用するために必要な知識、情報倫理、セキュリティに関する知識などです。DXは全社で進めていくものなので、直接IT技術を利用する職種でなくても、共通言語として基礎的な知識は持っておいてもらいましょう。

また、IT技術は日々進化していますので、競争優位性を確立するためには、トレンドなどの最新情報も押さえておきたいところです。さらに、AI、ブロックチェーン、IoTなどの最新技術をビジネスに取り入れていくことができれば、より大きな変革を起こすことができるでしょう。

データリテラシー

データリテラシーとは、簡単にいうと「データを有効活用するスキル」のことです。具体的には、以下のような能力が求められます。

• データを読む力……そのデータが何なのか、何を意味するのかを正しく理解する力
• データを分析する力……データを数値やグラフ、統計学などを用いて分析する力。
• データを活用する力……データから得られた情報をもとに、実際に行動する力。
• データを論じる力……行動したこと、またはこれから実行することの根拠を、データを用いて伝える力。

技術の進歩に伴って、ビジネスにおいてもデータの重要性が増しています。データリテラシーは、経営層やDX人材だけでなく、すべてのビジネスパーソンにとって必須のスキルともいえるのではないでしょうか。

UI / UXに関する知識

UIとは、ユーザー・インターフェース（User Interface）の略で、ユーザー（顧客）と製品やサービスとのあらゆる接点のことをいいます。そしてUXとは、ユーザー・エクスペリエンス（User Experience）の略で、ユーザーが製品やサービスを利用することで得られる体験のことです。

最新技術を取り入れた素晴らしいサービスを開発しても、それがユーザーにとって魅力的ではない・使いづらいものだったなら、利益を上げることはできないでしょう。DXは、企業の競争優位性を確立することを目指すものなので、ユーザーにとって価値があるもの、メリットがあるものを生み出すことが重要です。そのために、UI / UXに関する知識は欠かせません。

UI / UXデザイナー以外の職種であっても、ユーザーの視点やニーズを正しく理解するために、UI / UXに関する知識は備えておいてほしいところです。

経済産業省の「デジタルスキル標準」をスキルマップに活用する

DX人材の育成や採用にスキルマップを活用することを検討されているなら、経済産業省の「デジタルスキル標準」も参考にしてみてはいかがでしょうか。

デジタルスキル標準とは

政府は、2026年度までに「デジタル推進人材」を230万人育成するという目標を掲げています。「デジタルスキル標準」は、その達成に向けた施策の一つとして設定されたものです。

参考：デジタル人材の育成・確保｜デジタル田園都市国家構想

「デジタルスキル標準」は、「DXリテラシー標準」と「DX推進スキル標準」の2つで構成されており、DXを推進する人材の役割や、求められる知識やマインド、スキルなどが明確に示されています。2つの標準それぞれにどのようなことが定められているのか、簡単に紹介していきます。

DXリテラシー標準

「DXリテラシー標準」は、DX人材だけでなく、経営層を含む組織内のすべての人に求められる、DXに関する基礎知識やスキル、マインドなどが示されているものです。経済産業省のホームページでは、“全てのビジネスパーソンが身につけるべき能力・スキルの標準”であると説明されています。

出典：デジタルスキル標準 （METI/経済産業省）

「DXリテラシー標準」は、Why（DXの背景）、What（DXで活用されるデータ・技術）、How（データ・技術の活用）、そしてマインド・スタンス（新たな価値を生み出すための意識や姿勢、行動）から構成されています。そして、一人ひとりにこれらが身につくと、DXを「自分ごと」と捉えられるようになり、変革に向けて行動できるようになることが示されています。

「DXリテラシー標準」は、IPAのホームページからダウンロードできます。

DXリテラシー標準（DSS-L）概要 | デジタル人材の育成 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構

DX推進スキル標準

「DX推進スキル標準」は、DXをリードする専門的な職種の人たちの役割や、求められるスキルが示されているものです。経済産業省のホームページでは、“DXを推進する人材の役割や習得すべきスキルの標準”であると説明されています。

出典：デジタルスキル標準 （METI/経済産業省）

「デジタルスキル標準」では、以下の5つの人材類型を定義しています。

• ビジネスアーキテクト
• データサイエンティスト
• サイバーセキュリティ
• ソフトエンジニア
• デザイナー

さらに、それぞれの中にロール（DXを推進するうえで担う役割や主な業務）を設けて、人材類型をより細かく分けています。そして、全人材類型に共通するスキルを5つのカテゴリーと12のサブカテゴリーで整理し、スキルの重要度がロール別にまとめられています。

スキルマップを作りたいけれど、どのようなスキルを定義すればいいのかわからないという場合は、「デジタルスキル標準」を参考にしてみるのはいかがでしょうか。

「デジタルスキル標準」は、IPAのホームページからダウンロードできます。

DX推進スキル標準（DSS-P）概要 | デジタル人材の育成 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構

DX人材の育成にスキルマップを活用している事例

東京都は、「東京都デジタル人材確保・育成方針」を策定し、デジタル人材の採用と育成に取り組んでいます。この中で、DXをリードする行政職員である「ICT職」一人ひとりのスキルレベルを、「デジタルスキルマップ」により可視化しています。

「デジタルスキルマップ」では、10のジョブタイプと、22のスキル項目、スキル項目ごとに4段階のレベルを設定しています。そして、ジョブタイプごとに必要なスキル項目とレベルを定義して、達成度を可視化しています。これにより、一人ひとりのスキルレベルや、各局のデジタルに関する業務に求められるスキル、強化すべきポイントを把握。さらにタレントマネジメントにも活用していくとしています。

今後は、これにデジタルツール活用に関する指標の追加や、スキルレベルの細分化、対象者等の拡大も検討しているそうです。

参考：東京都デジタル人材確保・育成基本方針ver2.0|デジタル人材の確保・育成|東京都デジタルサービス局

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「あそぶ社員研修」は、受講者全員が没入して取り組むアクティビティ・振り返り・講義をブリッジすることで学びを最大化させ、翌日から業務で活かせる知識・スキルが身につく講義・アクティビティ一体型の研修プログラムです。

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以下では、講義・アクティビティ一体型の研修テーマの例を紹介します。

1.クリティカルシンキング研修

クリティカルシンキング研修のアクティビティ「混乱する捜査会議からの脱出」では、推理ゲームで論理的に情報を整理するなかで証拠の違和感に気づき、仮説立てや検証を行って目標を達成します。

学びのポイント

• 証拠品や証言など多くの情報を手分けして読み、組み合わせて論理的に結論を導き出す
• フェーズが進むごとに情報が増え、複雑になっていくなかで必要な情報を取捨選択する
• 出た結論に満足せず、常に新しい情報と照らし合わせて再検証する

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2.PDCA研修

PDCA研修のアクティビティ「ロケットPDCAチャレンジ」では、パーツを組み合わせてロケットを制作し打ち上げ結果から原因を考えて、より良く飛ぶロケットに改善していき、目標の達成を目指します。

学びのポイント

• 計画を立ててロケットを飛ばし、その結果から組み合わせの誤り・部品の不足・不良部品の有無を推察し、それを繰り返すことで組み合わせの精度を上げていく
• 資金稼ぎ・パーツの選択・打ち上げの準備を繰り返し、作戦タイム振返りを経て行動を改善していくことで、最適化されていく

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3.OODA LOOP研修

OODA LOOP研修では、瞬間的な判断力が求められる運動系のアクティビティである「サバイバルゲーム」または「チャンバラ合戦」を実施することで、意思決定のフレームワークである「OODA LOOP」を実践的に習得することを目指します。

学びのポイント

• 敵チームをよく観察して作戦を練り、状況に応じた行動を素早く判断しながら、チームで共有して一体となって行動する
• ミッションの勝利条件をもとに、観察、判断、行動を繰り返すことで、本当にすべき行動が何なのか、行動の最適化を行う

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4.ロジカルシンキング研修

ロジカルシンキング研修のアクティビティ「リアル探偵チームビルティング」では、チームに配られた断片的な情報を取捨選択し、論理パズルを完成させ、全問正解を目指します。

学びのポイント

• 小グループで得られた情報を論理的に整理し、確定情報・曖昧情報・不要な情報を選り分ける
• 大グループで全体に必要な情報を論理的に判断・共有することや、自分たちに足りない情報を聞き出すことが求められる。

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まとめ

スキルマップがあれば、DXを推進するために必要なスキル、従業員一人ひとりのスキルレベル、不足しているポイントなどが、一目で把握できるようになります。スキルマップを活用することで、人材育成や採用活動の計画も立てやすくなり、より良い施策を実行できるようになるでしょう。

変化の激しい時代の中を生き残っていくために、DXは不可欠です。まずはDXの目的や方針を明確にし、変革を成功させるためにはどのような人材が必要なのか考えるところから始めてみましょう。

「あそぶ社員研修」は、受講者全員が没入して取り組むアクティビティと専門講師の講義・振り返りをブリッジすることで、翌日から業務で活用できる知識・スキルが身につく研修プログラムです。
アクティビティが受講者の主体性を高めてコミュニケーションを促進させ、スキルアップやチームビルディングをはかれます。
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