働きやすい職場とは？特徴や働きやすさを向上させる施策例を解説

この記事の監修者

株式会社IKUSA あそぶ社員研修事業部 責任者

友水 一喜

慶應義塾大学文学部人文社会学科美学美術史学専攻卒業。
大学卒業後、クラシック音楽業界にて制作・マネジメント・プロデュースに従事し、アートと教育の融合をテーマに、「体験を学びとして届ける」手法を追求してきた。
その後、体験型コンテンツ会社を経て、株式会社IKUSAにクリエイティブプロデューサーとして入社。
現在は研修事業部の責任者として、体験型・ゲーム型の社員研修事業を統括している。
ユーザー視点に立ったサービス開発を得意とし、「楽しさが行動変容を生む」という信念のもと新しい研修体験を創出している。

少子高齢化や働く人のニーズの多様化により、人材の採用が難しい時代となっています。就職先や転職先を選ぶ際、仕事内容や条件だけでなく、休暇の取りやすさや職場の人間関係といった「働きやすさ」を重視する人も増えています。働く場所として自社を選んでもらい、入社後も長く活躍してもらうために、働きやすい職場づくりに取り組んでいきましょう。

本記事では、まず働きやすい職場とはどのような職場なのか、「働きがい」との違いにも触れながら解説します。そして、働きやすい職場の5つの特徴、働きやすい職場環境をつくることで企業が得られるメリット、働きやすさを高める具体的な施策の例を紹介します。

働きやすい職場とは？

働きやすい職場とは、従業員が生産性を維持しながらいきいきと働ける職場のことです。

どのような状態であれば「働きやすい」と感じるかは人によって違います。そのため、「働きやすい職場」を明確に定義することは難しいですが、「働きやすさ」を向上させるためには、まずは快適に作業ができる、心身ともに健康でいられる、パフォーマンスを十分に発揮できる環境が整っている状態をつくることが重要です。

具体的な施策は記事の後半で紹介していますが、オフィス環境の整備、人事評価制度や働き方の見直し、教育・研修制度や福利厚生を充実させるなど、さまざまな面からアプローチしていく必要があります。

「働きやすさ」と「働きがい」の違い

「働きやすさ」と似ている言葉に、「働きがい」があります。「働きがい」とは、自分の仕事に価値を感じており、働くことで満足感や充実感を得ることができている状態を指します。「働きがい」を感じられるようになると、モチベーションも高まり、積極的に仕事に取り組めるようになります。

「働きやすさ」にも「働きがい」にも明確な定義があるわけではありませんが、「働きやすさ」は外的要因により変化し、「働きがい」は内的要因により変化するもの、とされることが多いです。

この2つの違いを、代表的なモチベーション理論の1つであるマズローの「欲求5段階説」で考えてみましょう。この理論では、人が持つ欲求を5つに分け、それが満たされていく過程をピラミッド図で表しています。

1. 生理的欲求……人が生きていくための基本的な欲求
2. 安全欲求……安全な生活を送りたいという欲求
3. 社会的欲求……周りの人に受け入れられたいという欲求
4. 承認欲求……他者に認められたいという欲求
5. 自己実現欲求……満足できる自分になりたいという欲求

5つ欲求のうち、「生理的欲求」「安全欲求」「社会的欲求」の3つは外的要因を満たそうとするもの、「承認欲求」「自己実現欲求」の2つは内的要因を満たそうとするものと考えることができます。

これに照らすと、「働きやすさ」は「生理的欲求」「安全欲求」「社会的欲求」に関連するもの、「働きがい」は「承認欲求」「自己実現欲求」に関連するものといえるでしょう。

近年、働き方改革が強く求められるようになっていますが、この働き方改革を実現するためには、「働きやすさ」と「働きがい」の両方からアプローチしていくことが重要です。今回は、「働きやすさ」にフォーカスし、働きやすい職場の特徴や具体的な施策などについて、詳しく解説していきます。

「快適な職場環境の形成」は法律にも定められている

労働安全衛生法第71条の2には、「事業者は、事業場における安全衛生の水準の向上を図るため、（中略）快適な職場環境を形成するように努めなければならない。」と定められています。具体的には、作業環境を快適な状態に維持管理する、作業方法を改善する、従業員の心身の疲労の回復を図るための施設や設備を設置・整備するなどの措置を、継続的かつ計画的に講ずることとされています。

参考：労働安全衛生法 | e-Gov法令検索

さらに、労働契約法第5条には、「安全配慮義務」も定められています。安全配慮義務とは、使用者（労働者に対して賃金を払うもの）に課せられている、従業員の安全面と健康面に配慮しなければならないという義務です。

参考：労働契約法 | e-Gov法令検索

法律にもこのような定めがあるので、企業として、従業員の「働きやすさ」の向上に取り組んでいきましょう。

働きやすい職場の特徴5つ

では、働きやすい職場には、具体的にどのような特徴があるのでしょうか。冒頭でもお伝えしたとおり、どのような状態に「働きやすさ」を感じるかは人それぞれですが、働きやすい職場づくりに取り組むなら、まずは以下の5つのポイントを意識してみてください。

1.社内の風通しが良い

従業員同士の人間関係が良好ではない、または、コミュニケーションがうまくとれないような職場では、誤解や連絡ミスが生じやすくなります。逆に、従業員同士が良好な人間関係を築けており、円滑なコミュニケーションがとれる職場では、周囲の人と協力しながらスムーズに仕事を進めることができるため、「働きやすい」と感じられやすいでしょう。

また、厚生労働省が公表している『働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する報告書』では、以下のような取り組みを実施している職場のほうが、実施していない職場よりも、「働きやすさ」を感じる割合が高いというデータが紹介されています。

• 従業員の意見の会社の経営計画への反映
• 提案制度などによる従業員の意見の吸い上げ
• 各自に与えられた仕事の意義や重要性についての説明
• 会社の経営情報の従業員への開示

出典：働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する報告書｜厚生労働省（PDF）

2.従業員を正当に評価する仕組みがある

自分が出した成果や頑張りを正しく評価してもらえないと、仕事に対するモチベーションや、エンゲージメントも下がってしまいます。適切な評価制度と、その評価がきちんと反映される報酬制度があるというのも、働きやすい職場の特徴の1つです。

前項で紹介した厚生労働省の『働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する報告書』では、以下のような仕組みや制度がある職場のほうが、ない職場よりも、「働きやすさ」を感じる割合が高いというデータが紹介されています。

• 評価結果とその理由の本人へのフィードバック・説明
• 目標管理制度

出典：働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する報告書｜厚生労働省（PDF）

「働きやすさ」を向上させるためには、成果や頑張りを正当に評価することに加えて、従業員本人が「なぜこの評価になったのか」を理解できるような仕組みを整えることも重要であることがわかります。

3.教育・研修制度が整っている

一人ひとりに主体的なキャリア形成が求められる時代になっており、就職先や転職先を選ぶ際に「この企業でキャリアアップできるのか」を重視する人が増えています。教育・研修制度が整っていることも、従業員が「働きやすさ」を感じるための需要なポイントといえます。

実際に、厚生労働省の『働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する報告書』では、以下のような教育や研修を実施している職場のほうが、実施していない職場よりも、「働きやすさ」を感じる割合が高いというデータが紹介されています。

• 自分の希望に応じ、特定のスキルや知識を学べる研修
• 社内の自主的勉強会やQC活動
• 自己啓発・資格取得に対する補助
• 計画的なOJTの受講とその成果のチェック
• 職場の安全に関する研修

出典：働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する報告書｜厚生労働省（PDF）

4.福利厚生が充実している

福利厚生とは、企業が従業員本人やその家族に対して提供する、基本的な給与や賞与以外の報酬やサービスのことです。福利厚生が充実していると、生活の質が向上するため、従業員は心と体の健康を維持しやすくなります。そのため、「働きやすい」と感じてもらいやすくなるでしょう。

厚生労働省の『働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する報告書』では、以下のような福利厚生や支援がある職場のほうが、ない職場よりも、「働きやすさ」を感じる割合が高いというデータが紹介されています。

• 保養施設の利用補助など余暇活動の支援
• フィットネスクラブの利用補助など健康づくりのための支援
• 法定外の健康診断など、保険・医療面の補助
• メンタルヘルス相談など心の健康に関する支援

出典：働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する報告書｜厚生労働省（PDF）

5.働き方の自由度が高い

ここまでに紹介した4つの特徴に加えて、近年は「働き方の自由度」も、「働きやすさ」を左右する重要なポイントとなっています。

新型コロナウイルス感染症が流行して以降、日本でも一気にテレワークが普及しました。これを機に、フレックスタイム制や短時間勤務制度などの多様な働き方を導入する企業も増えています。

働き方の選択肢を増やすことで、従業員はワークライフバランスを実現しやすくなります。また、通勤時のストレスを減らせるというメリットもあります。こういった点が、「働きやすさ」につながっていくのです。

また、ワークライフバランスの観点では、残業が少ない、休暇制度を利用しやすい雰囲気があるというのも、働きやすい職場の特徴といえるでしょう。

働きやすい職場環境をつくるメリット

では、働きやすい職場づくりに取り組むことで、具体的にどのような効果が期待できるのでしょうか。厚生労働省の『働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する報告書』では、「働きやすさ」がある職場ほうが、従業員の働く意欲、勤務継続の意向が高く、離職・転職も少ないというデータが紹介されています。

出典：働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する報告書｜厚生労働省（PDF）

つまり、働きやすい職場づくりに取り組むことで、従業員の働く意欲の向上と、従業員が定着しやすくなるというメリットが期待できるということです。

従業員の働く意欲の向上につながる

先ほど紹介した「働きやすい職場の特徴」は、従業員の仕事に対するモチベーションにかかわる要因でもあります。働きやすい職場では、従業員はモチベーションを維持しやすくなるので、意欲的に仕事に取り組んでくれるようになります。その結果、パフォーマンスも高まり、業務効率化や生産性向上といったメリットも期待できるでしょう。

従業員が定着しやすくなる

働きやすい職場では、従業員は安心して働くことができるので、モチベーションだけでなくエンゲージメントも高まりやすくなります。エンゲージメントとは、従業員が企業に対して「貢献したい」という意欲を持っている状態のことです。エンゲージメントが高まると、人材が定着しやすくなり、離職率も下げることができるでしょう。

そして、採用活動において働きやすい職場づくりの取り組みや、高い定着率をアピールすれば、求職者に働く場所としての魅力を感じてもらいやすくなります。その結果、応募が集まりやすくなったり、採用コストの削減につながったりすることもあるでしょう。

職場の「働きやすさ」を高める施策24選

ここからは、職場の「働きやすさ」を向上させる具体的な施策例を、6つのカテゴリー別に紹介していきます。

オフィス環境を整備する（4選）

まずは、オフィスや作業場の物理的な環境を見直し、従業員が集中して快適に仕事ができるような空間を整備しましょう。

【施策の例】

1. オフィスのレイアウトを変える。
2. 温度や湿度、照明の明るさなどを調整する。
3. 疲労を回復できるようにリラックススペースを設置する。
4. オフィス内をいつでも清潔に保つ。

社内コミュニケーションを活性化させる（4選）

従業員同士が良好な人間関係を構築できるよう、社内コミュニケーション活性化に取り組みましょう。円滑なコミュニケーションがとれるようになると、仕事がスムーズに進むようになるだけでなく、従業員の心理的な負担（ストレス）も減らすことができるでしょう。

【施策の例】

1. 部署をまたいだ交流会や食事会を開催する。
2. フリーアドレスを導入する。
3. 社内にカフェスペースを設置する。
4. ビジネスチャットや社内SNSを導入する。

人事評価制度や配置を見直す（4選）

従業員を正しく評価する制度や、従業員の希望を異動に反映させる制度を導入することで、「働きやすさ」が向上し、従業員の仕事に対するモチベーションも高めることができるでしょう。たとえば、以下のような制度が考えられます。

【施策の例】

1. 目標管理制度……従業員に目標を設定してもらい、その達成度合いによって人事評価を決める制度。
2. 360度評価……上司、同僚、部下、他部署の従業員など、さまざまな立場の人に対象者を評価してもらう制度。
3. ジョブローテーション……従業員の能力向上のために、戦略的に配置転換を行う制度。
4. 社内FA制度……従業員が自ら希望する部署への異動を願い出る制度。

従業員のスキルアップを支援する（4選）

主体的なキャリア形成が求められる時代になっていますので、職場の「働きやすさ」を高めるには、キャリアアップ、スキルアップの支援も欠かせません。教育・研修制度も見直してみましょう。

【施策の例】

1. 研修やセミナー、勉強会を積極的に開催する。
2. 資格取得の費用を負担する。
3. OJTを実施する。
4. メンター制度を導入する。

福利厚生を充実させる（4選）

福利厚生は、ただ数を増やせば良いというわけではなく、従業員が利用しやすい福利厚生を充実させることが大切です。そのために、まずは目的を明確にし、そのうえで導入するようにしましょう。

【施策の例】

1. 従業員の食事代を補助する。（目的：社内コミュニケーション活性化）
2. 自社独自の特別休暇を導入する。（目的：従業員のリフレッシュ、モチベーション向上）
3. 禁煙外来にかかった費用を補助する。（目的：従業員の健康維持・増進）
4. 社内に託児所を整備する。（目的：子育てと仕事の両立）

ワークライフバランスを推進する（4選）

「働きやすさ」を向上させるためには、従業員が仕事とプライベートの両方を充実させられるような取り組みも必要です。

【施策の例】

1. 多様な働き方（テレワーク、フレックスタイム制など）を導入する。
2. 労働時間を適切に管理し、長時間労働を減らす。
3. 休暇制度を利用しやすい雰囲気・風土をつくる。
4. 育児休暇から復職する従業員をサポートする体制を整える。

まとめ

職場の「働きやすさ」を向上させることで、従業員の仕事に対する意欲も向上し、業務効率化や生産性の向上といった効果も期待できます。また、働きやすい職場づくりの取り組みを求職者にアピールすることで、優秀な人材が集まりやすくなり、採用コストの削減にもつながるでしょう。

働き方改革を実現するためには、「働きやすさ」と「働きがい」の両方を高める必要がありますが、マズローの「欲求5段階説」によると、欲求は下の階層から順に満たされていくとされています。つまり、外的要因に関連する「働きやすさ」を高めなければ、内的要因に関連する「働きがい」を高めるのは難しいということです。まずは、職場の「働きやすさ」の向上から取り組んでみてください。