社員の仲間意識を醸成させる方法11選！意味や研修も解説

社員一人ひとりが仲間意識を持てていると、全員で力を合わせて同じ目標に向かっていけるようになります。また、仲間意識が生まれると、社員のモチベーションや定着率、生産性の向上といった効果も期待できるでしょう。

本記事では、そもそも仲間意識とはどういったものを指すのか、仲間意識が高まる要因を、まず解説します。そして、仲間意識を高めるにはコミュニケーションが重要と考えられます。コミュニケーションを促進する方法を中心に、社員の仲間意識を醸成させる方法も紹介します。

そもそも仲間意識とは？

仲間意識を醸成させる方法を紹介する前に、まず仲間意識とはどのようなものなのかを確認しておきましょう。

仲間意識という言葉に、明確な定義は存在しません。「自分が組織・チームの一員であるという意識」や、「組織・チームの仲間であるという認識」を指す言葉として用いられることが多いです。「帰属意識」とも表現されることがあります。または、「仲間との間に生まれる連帯感」を指す場合もあります。仲間とは、単に仲が良いというだけでなく、目的や目標、趣味、時間などを共有して、ともに協力し合う相手のことをいいます。

仲間意識は、さまざまな人間関係のなかで生まれます。たとえば、学校のクラスメイト、同じ部活や習い事のメンバー、会社の同僚などです。そして、コミュニティや相手との関係によって、性質も異なります。本記事では主に、同じ会社で働く人同士の間に仲間意識を醸成させる方法について解説します。

仲間意識を醸成するにはコミュニケーションが必要

広島大学の博士による『「仲間意識」に関する研究結果の報告』によると、過去の研究から、仲間意識が高まる要因は大きく分けて2つあることが分かっているそうです。それが、「仲間とのコミュニケーション」と「グループの優秀さ」です。しかし実験を行ったところ、「グループの優秀さ」が仲間意識を高めるのは、仲間とのコミュニケーションができない場合のみであることが示されました。

つまり、仲間とのコミュニケーションができている場合は、「グループが優秀であるか否か」ということに関わらず、仲間意識が醸成されると考えられるのです。

仲間意識を高めるために、「グループの優秀さ」が不要というわけではありません。ただ、2つの要因のうち、仲間意識を高めるためにより重要なのは、「仲間とのコミュニケーション」であると考えられます。

出典：「仲間意識」に関する研究結果の報告 – 広島大学（PDF）

社員の仲間意識を醸成させる方法

前項でお伝えしたように、仲間意識を醸成するにはコミュニケーションが重要な要因となります。よって、社員の仲間意識を醸成させたいなら、会社として社員同士のコミュニケーションを促進する取り組みを実施することが有効と考えられます。

ここでは、コミュニケーションを促進する取り組みを中心に、社員の仲間意識を醸成させる11の方法を紹介していきます。

1.社員同士で目的や目標を共有する

冒頭でもお伝えしたように、仲間とは、何か同じものを共有してともに協力し合う相手のことをいいます。会社やチームの目的・目標を改めて共有することで、社員がお互いに仲間だと感じるようになり、仲間意識を高められる可能性があるでしょう。

特に規模の大きな会社になると、他部門とのコミュニケーションがほとんどないというケースも少なくありません。目的や目標を共有することで、組織におけるそれぞれの役割も理解しやすくなります。お互いに関心を持ち、「自分はこの組織の一員である」「他部門の社員も同じところに一緒に向かっていく仲間である」などという意識が生まれやすくなるでしょう。

2.社内イベントを実施する

社内イベントとは、会社が企画・運営する、社員を対象としたイベントのことです。社員の家族や取引先など、社外の人を招待して実施するケースもあります。社員同士の交流促進やチームワーク強化、企業理念やビジョンの浸透、モチベーション向上などが、社内イベントの主な目的です。

歓送迎会、新年会、忘年会、社員旅行、社内運動会などといった定番の社内イベントでももちろん構いませんが、社員同士のコミュニケーションを促進させたいなら、少し変わった社内イベントを企画してみてはいかがでしょうか。

【ユニークな社内イベントの例】

• 季節のイベント（例：お花見、夏祭り、ハロウィンパーティー、クリスマスパーティー など）
• アウトドア（例：キャンプ、バーベキュー、登山 など）
• ゲームを取り入れたイベント（例：謎解きイベント、ボードゲーム大会 など）

社員が楽しめるイベントを企画することで、普段の業務のなかではあまり関わりがない人同士の間にも、カジュアルな交流が生まれやすくなります。また、チームで協力して何かに取り組むイベントを実施することで、活動を通じて仲間意識が高まることが期待できます。

3.ビジネスチャットや社内SNSを活用する

社内コミュニケーションを活性化させるために、ビジネスチャットや社内SNSを活用してはいかがでしょうか。これらのツールは、メールのように件名や定型的なビジネスマナーを意識する必要がなく、気軽にやり取りができます。そのため、情報共有や意見交換をスムーズに行えるようになるでしょう。

また、業務連絡のために利用するだけでなく、雑談専用のグループチャットを設けることで、カジュアルなコミュニケーションが生まれやすくなり、社員同士の心理的距離を縮める効果も期待できます。さらに、社内SNSを通じてさまざまな情報をリアルタイムで共有することで、社員は会社やチームの状況を把握しやすくなります。他部門への理解を深めてもらいたい場合にも有効です。

現在は多くのツールが提供されており、それぞれ機能や強みに違いがあります。導入にあたっては、目的を明確にしたうえで、自社に最適なツールを選ぶことが重要です。

4.社内報を発行する

社内報とは、会社から社員に向けて発行する情報媒体のことのことです。会社のビジョン、各部門の活動、連絡事項、社員のインタビューなど、さまざまな情報を発信することができます。

社内報を発行することで、社員は会社が目指している方向性や、今の会社の状態、他部門の業務内容などについて理解を深めることができます。これにより、仲間意識が高まることが期待できます。

社内報には、紙の社内報とWeb社内報があり、どちらが合っているかは会社や社員の特徴によっても異なります。ただ最近は、紙媒体からWeb媒体に切り替える企業が多いようです。Web社内報には、ペーパーレス化を推進できる（印刷コストもかからない）、最新の情報を社員にすぐに届けられる、閲覧数や閲覧時間などのデータが得られるため効果測定がしやすいなどのメリットがあるためです。

5.サンクスカードを導入する

サンクスカードとは、社員同士で感謝の気持ちを伝え合うためのカードのことです。紙のカードを用いるケースもありますが、最近はオンラインでサンクスカードを渡し合えるツールがあり、これを導入するケースが増えています。サンクスカードで伝えるのは感謝だけでなく、ポジティブな評価や称賛などでもOKです。

サンクスカードを導入することで、社内に感謝や称賛、承認をきちんと言葉で伝える文化が醸成されやすくなります。これにより、仲間意識が高まることが期待できるでしょう。また、サンクスカードでお互いを認め、褒め合うことで、社員のモチベーションやエンゲージメントを高められるというメリットもあります。

6.1on1を実施する

1on1とは、一人の上司と一人の部下の組み合わせで定期的に実施するミーティングのことです。ミーティングといっても、業務の報告や連絡などを行うわけではありません。また、一般的な面談とも異なります。一般的な面談では、上司から部下へ指導やアドバイス等を行いますが、1on1は双方向の対話により、上司が部下の成長をサポートするものです。

これを実施することで、上司と部下の間に信頼関係が構築されやすくなります。また、1on1を通じて、上司が部下を認めていること、評価していることがきちんと伝われば、部下は「自分もチームの一員として認めてもらえている」と感じられるようになり、仲間意識が高まることが期待できます。

7.メンター制度を導入する

メンター制度とは、先輩社員が新入社員や若手社員の成長をサポートする制度のことです。サポートする側の先輩社員を「メンター」、サポートされる側の新入社員や若手社員を「メンティー」といいます。メンターは、仕事に関することだけでなく、キャリアや人間関係など幅広い相談に応じ、メンティーの成長を支援します。

メンターは、メンティーに比較的年齢が近い他部署の社員が選ばれるのが一般的です。そのため、メンター制度を導入することで、部署の垣根を超えたコミュニケーションが促進され、仲間意識が醸成されることが期待できます。

8.フリーアドレスを導入する

フリーアドレスとは、社員の席を固定せず、社員自身でその日働く場所を選べる制度のことです。部門や部署などに関係なく、どこでも好きな場所を自由に選択できるスタイルとしているケースもあれば、同じ部門・部署内、チーム内などに限定して自由に場所を変えられるスタイルとしているケースもあります。

フリーアドレスを導入することで、毎日自分の隣の席の人・向かいの席の人が変わるため、これまであまり交流の機会がなかった人ともコミュニケーションが生まれやすくなります。社員同士のつながりが広がり、仲間意識が高まることが期待できるでしょう。

またフリーアドレスには、オフィス空間を有効活用できる、情報共有や意見交換がスムーズになることで業務が効率化するなどのメリットもあります。

9.シャッフルランチを実施する

シャッフルランチとは、会社で食事代を負担して、社員同士でランチを楽しんでもらう制度のことです。一緒にランチを食べるメンバーの組み合わせは、その名の通り役職や部門をシャッフルして決めます。会社が負担する食事代は上限を設け（1000円～2500円程度）、福利厚生として実施するのが一般的です。

シャッフルランチを導入することで、役職や部門の垣根を超えた交流が活発になり、仲間意識が醸成されることが期待できます。

社員同士の交流の機会といえば「飲み会」が定番ですが、最近は「ランチ会」が好まれる傾向があります。ランチ会は飲み会に比べて、以下のようなメリットがあるためです。

• お酒が飲めない人も気軽に楽しめる
• 業務時間内に開催されるためプライベートの時間を削らなくてよい
• 子育てや介護がある社員も参加しやすい　など

社内交流を促すために、シャッフルランチの導入も検討してみてはいかがでしょうか。

10.出社の機会を増やす（リモートワークを導入している場合）

先ほど紹介したように、最近は離れていても気軽にコミュニケーションがとれる便利なツールもあります。しかし、信頼関係の構築や相互理解を深めるためには、やはり対面のコミュニケーションが重要です。実際に相手と向き合うことで、表情や仕草、声のトーンといった非言語の部分からも多くの情報を得ることができ、深いコミュニケーションにつながるためです。リモートワークの導入によりコミュニケーション不足が課題となっているなら、出社の機会を増やすことも検討してみてはいかがでしょうか。

国土交通省の資料によると、直近1年間のテレワーク実施率は、令和3年は36.2％でしたが、令和4年は31.6％、令和5年は28.0％となっています。コロナ禍前に比べるとまだ高い水準ではあるものの、最近はオフィス回帰を進める企業が増えているようです。

出典：令和5年度 テレワーク人口実態調査 ー調査結果（概要）ー｜国土交通省（PDF）

「原則出社」に戻す以外にも、出社を「推奨」する、ハイブリッドワークを導入し出社日を作る、定期的に対面でミーティングや面談を実施するという方法もあります。社員同士が対面でコミュニケーションをとり、つがなりを深められるよう、働き方も見直してみるのもおすすめです。

11.コミュニケーション研修を実施する

コミュニケーション研修を実施することで、社員にビジネスにおけるコミュニケーションの重要性や、コミュニケーションの知識やスキル、ポイントなどを学んでもらうことができます。その結果、社内コミュニケーションが活性化する、コミュニケーションの質が高まる、社員同士が良い関係を構築できるようになるなどの効果が期待できます。

また、どんなに優秀な人であっても、組織のなかでは一人で完結できる仕事はほとんどありません。成果につなげるためには、周りの人と協力しながら仕事を進めていく必要があります。社員にコミュニケーション力を高めてもらうことは、業務効率や生産性向上のためにも重要です。社員個人や企業の成長のためにも、コミュニケーション研修を実施してみてはいかがでしょうか。

「あそぶ社員研修」のコミュニケーション研修

「あそぶ社員研修」は、イベントのプロデュースを行う株式会社IKUSAが提供する研修サービスです。多くのプログラムには、講義・ワークだけでなくテーマに関連するアクティビティが取り入れられており、実践につながりやすい設計となっています。

ビジネスコミュニケーションの基礎を学ぶコミュニケーション研修では、受講者の皆さんにはチームに分かれて謎解き脱出ゲームに取り組んでいただきます。謎解き脱出ゲームとは、物語に沿って謎を解き、制限時間内にクリアを目指すゲームです。チーム内での役割分担や協力が必要になるため、自然とコミュニケーションが生まれます。その後の講義・ワークでは、「聴く」と「伝える」の基本や、仕事での合意について学んでいただきます。

このほかにも「あそぶ社員研修」では、アサーティブコミュニケーション研修、リーダーコミュニケーション研修、合意形成研修など、コミュニケーションに関するプログラムを多数用意しております。お気軽にご相談ください。

まとめ

全員が力を合わせ、同じ方向を目指していくためには、社員同士の仲間意識を醸成することが欠かせません。仲間意識は、日々のコミュニケーションを通じて育まれるものです。社員の仲間意識を醸成したいなら、社内コミュニケーションを活性化させる取り組みが有効と考えられます。

今回、コミュニケーション促進の取り組みを中心に、社員の仲間意識を醸成する方法を紹介しました。ただし、コミュニケーションに関する課題や社員の特性は会社によって異なります。自社に合わない施策では、十分な効果は期待できません。まずは現状を正しく把握したうえで、自社に適した社内コミュニケーション活性化の施策を検討してみてください。