社内コミュニケーションツール10選！比較ポイントも解説

この記事の監修者

友水 一喜

株式会社IKUSA

あそぶ社員研修事業部 責任者

近年、社内コミュニケーションを活性化させるために、社内コミュニケーションツールを導入する企業が増えています。社内コミュニケーションとは、社内で日常的に交わされるコミュニケーションのことです。業務上のやり取り（報告・連絡・相談、上司から部下への指示など）だけでなく、休憩中の雑談なども含まれます。

本記事では、まず社内コミュニケーションツールとは何か、社内コミュニケーションを促進させる目的とメリットを解説し、社内コミュニケーションツールを選ぶときの比較ポイント、おすすめのツール10選を紹介します。

社内コミュニケーションツールとは

社内コミュニケーションツールとは、社内のメンバーと情報共有・意思伝達などを行うためのツールです。社内コミュニケーションツールといえば、以前は電話やメールのみでしたが、最近はビジネスチャットツールや社内SNSが次々と登場しています。さらに、スケジュール管理やタスク管理など、ビジネスに役立つさまざまな機能が付いた社内コミュニケーションツールもあります。こうしたツールを活用すれば、社内コミュニケーションを促進できるだけでなく、業務を大幅に効率化させることもできるでしょう。

社内コミュニケーションを促進させる目的とメリット

社内コミュニケーションのそもそもの目的は、「組織を円滑に運用すること」です。組織のなかでは、一人だけで完結できる仕事はほとんどありません。社員同士でコミュニケーションをとって、連携しながら進めていかないと、組織が回らなくなってしまいます。

また、社内コミュニケーションを促進させることで、以下のようなメリットも期待できます。

業務の円滑化

社内コミュニケーションが活性化すると、情報の共有・伝達をスピーディーに行えるようになります。また、情報が正確に伝わるようになるため、誤認識によるミスも起きにくくなるでしょう。また、社員同士が良好な関係を築けるようになるため、トラブル発生時も協力して対応できるようになります。

このように、社内コミュニケーションを促進させると、業務が滞ることなく円滑に進むようになるでしょう。

情報やノウハウの共有

社内コミュニケーションが活性化すると、社員個人や特定の部署だけが持っている情報やノウハウも共有しやすくなります。業務の属人化の解消や防止につながりますし、共有された情報を育成や研修に活用できるようになるでしょう。

アイデアやイノベーションの創出

社内コミュニケーションが活性化すると、社員同士の意見交換も活発になります。何気ない会話から新たなアイデアが生まれ、イノベーションの創出につながることもあるかもしれません。

社員の満足度アップ

社内コミュニケーションが活性化すると、職場の雰囲気が明るくなります。社員同士が良好な人間関係を築けるようになり、何か悩みがあっても相談しやすくなります。また、他のメンバーの変化にも気づきやすくなり、社員同士で助け合えるようになるでしょう。

このように、社内コミュニケーションを促進させると、職場の働きやすさが向上します。社員の満足度アップやストレス減少、さらに定着率アップといった効果も期待できるでしょう。

社内コミュニケーションツールを選ぶときの比較ポイント

社内コミュニケーションツールを選ぶ際は、以下の3つのポイントを比較してみてください。また、試用版があるツールなら、一度試してみてから正式に導入することをおすすめします。

必要な機能が搭載されているか

搭載されている機能は、ツールによって異なります。まずは、社内コミュニケーションツールで何がしたいのか（目的）を明確にし、それが叶う機能が搭載されているものを選ぶようにしましょう。

たとえば、「大量にある資料のやり取りをスムーズに行えるようにしたい」なら、容量が大きいファイルも送信できるツールを、「テレワークでも気軽にコミュニケーションをとれるようにしたい」なら、チャット機能が充実したツールを選ぶとよいでしょう。

社員にとって使いやすいか

社内コミュニケーションツールを実際に使うのは、現場の社員です。どれだけ機能が充実していても、使いにくいものでは意味がありません。「社員にとって使いやすいか」という視点で選ぶことも大切です。

社内でデジタルスキルに格差がある場合は、できるだけ操作がシンプルなツールがおすすめです。逆に、デジタルツールの扱いに慣れているメンバーだけで使用するなら、他のクラウドサービスと連携できるか、どの程度カスタマイズ可能かといった点を重視するとよいでしょう。

マルチデバイスに対応しているか

パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットでも使えるかどうかも確認しましょう。働き方の多様化が進んでいますので、場所を選ばず使用できるツールであることも、社内コミュニケーションを活性化させるための重要なポイントです。

おすすめの社内コミュニケーションツール10選

ではここからは、おすすめの社内コミュニケーションツールを紹介していきます。

（※記載の情報は2024年10月時点のものです。）

【特化型】

【オールインワン型】

1.Google Meet

Google Meet（グーグルミート）は、アメリカのGoogle社が提供するWeb会議ツールです。離れた場所にいても、お互いに顔を見ながらコミュニケーションをとることができます。

Google Meet は、Googleアカウントを持っている人であれば、Webブラウザから利用可能です。アプリをダウンロードすれば、スマートフォンやタブレットからでも参加できます。また、会議に参加するだけならアカウントを作る必要がないため、手軽に利用できるという点も魅力です（主催者に参加をリクエストし、承認してもらう必要はあります）。

無料版と有料版がありますが、無料版でも1対1の会議なら最大24時間、3名以上なら最大60分まで利用できます。参加人数の上限は100名までとなっています。

公式サイト：Google Meet: オンライン ウェブ会議通話とビデオ会議通話 | Google Workspace

2.Zoom

Zoom（ズーム）は、アメリカに本社を置くZoomビデオコミュニケーションズ社が提供するWeb会議ツールです。パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットなど、あらゆるデバイスから利用できます。

Zoomにも、無料版と有料版があります。無料版でも十分な機能が揃っており、音声や映像も安定していますが、会議時間は40分までとやや短いので、ビジネスで活用するなら有料版がおすすめです。有料版なら、会議時間が延ばせるだけでなく、録音・録画データがクラウド保存できるようになるなど、さまざまな機能が利用できるようになります。

公式サイト：あらゆるデバイスからの対面ミーティング | Zoom

3.Microsoft Teams

Microsoft Teams（マイクロソフトチームズ）は、アメリカのMicrosoft社が提供するコミュニケーションツールです。

ビジネスチャット機能が付いており、1対1でも、グループでもリアルタイムにコミュニケーションをとることができます。ビデオ会議も、60分までなら無料で実施することが可能です。さらに、メンバー同士でファイルやデータを共有して、共同作業もできます。クラウドストレージは、無料版で最大5GBとなっています。このように、このアプリ1つで、さまざまな形のコミュニケーションがとれるようになります。

Microsoft Teamsを利用するには、Microsoftのアカウントが必要です。アプリをインストールすれば、スマートフォンからも利用できます。

公式サイト：無料の Microsoft Teams | Microsoft Teams

4.LINE WORKS

LINE WORKS（ラインワークス）は、LINE WORKS株式会社が提供するビジネスチャットツールです。

今やコミュニケーションアプリの定番となっている「LINE」のビジネス版で、同じような感覚で気軽にメッセージをやり取りができます。LINE WORKSにも、可愛いスタンプが多数用意されています。場面に応じてスタンプを上手に使うことで、チームの雰囲気を明るくできるでしょう。

ビジネスチャットだけでなく、掲示板やカレンダー機能、資料などを保存・閲覧できるDriveなど、LINE WORKSにはビジネスに役立つさまざまな機能があります。フリープランも用意されており、30名までであれば無料で利用ができます。

公式サイト：LINEとつながる唯一のビジネスチャット – LINE WORKS

5.Chatwork

Chatwork（チャットワーク）は、株式会社kubellが提供する、ビジネス専用の連絡ツールです。

公式サイトには「中小企業向け」とされていますが、大企業にも多く導入されています。2024年9月末時点での導入社数は、60.5万社となっています。個人やグループで気軽にメッセージのやり取りができるチャット機能だけでなく、ファイル機能やタスク管理機能、ビデオ・音声通話機能などもあります。

画面のデザインもシンプルで、操作もわかりやすいので、ITツールに苦手意識を持っている人でも簡単に使うことができるでしょう。サポートコンテンツも豊富に用意されているので、「初めて社内コミュニケーションツールを導入するけれど、上手く運用できるか不安」という場合でも安心です。フリープランもありますので、まずは無料で試してみてはいかがでしょうか。

公式サイト：Chatwork – 中小企業向けビジネスチャット 国内利用者数No.1

6.Slack

Slack（スラック）は、世界中の企業に利用されているチームコミュニケーションツールです。2017年に日本語版が登場し、日本でも利用が広がっています。

Slackでは、「チャンネル」というスペースを作って、仕事を整理できる機能があります。部署やプロジェクト、チームごとにチャンネルを作成して、関連するメンバーや、メッセージ、ファイルなどをまとめておくことで、仕事を効率的に進められるようになるでしょう。

さらに、タスクや情報の整理、ナレッジの検索、ファイル共有など、プロジェクトを管理するための機能も充実しています。Google Driveや、Zendeskなどさまざまなツールと連携することも可能です。

公式サイト：AI による業務管理とプロダクティビティツール -　Slack

7.THANKS GIFT

THANKS GIFT（サンクスギフト）は、株式会社Take Actionが運営するコミュニケーションツールです。

近年、社員のエンゲージメントを高めるために、サンクスカードを導入する企業が増えています。サンクスカードとは、日頃の感謝の気持ちをカードに書いて、社員同士で送り合うという仕組みです。THANKS GIFTなら、このサンクスカードをWeb上で送り合うことができます。

また、エンゲージメント高めるためには、経営理念（ミッション・ビジョン・バリュー）を浸透させることも重要といわれていますが、THANKS GIFTには、経営理念の理解や浸透を促進する機能も搭載されています。他にも、チャット機能や掲示板 / 社内報機能など、社内コミュニケーション活性化に役立つさまざまな機能があります。

公式サイト：THANKS GIFT サンクスギフト｜ありがとうが組織を強くするエンゲージメントクラウド

8.Talknote

Talknote（トークノート）は、Talknote株式会社が提供する情報共有プラットフォームです。

Talknoteでは、共有したい情報を「ノート」という形で投稿することができ、それがタイムライン機能により時系列で表示されるようになっています。これにより、最新の情報やナレッジを簡単に共有できます。もちろん、過去の情報をさかのぼって探すことも可能です。企業の資産となる情報を、どんどん蓄積していくことができます。

さらに、チャット形式のメッセージ機能や、簡単に感情を表現できるスタンプやいいね、メンバー同士で感謝・称賛を送り合えるサンクス機能など、社内コミュニケーション活性化に役立つ機能も豊富です。

無料トライアルが用意されており、14日間であれば無料で試すことができます。

公式サイト：情報共有プラットフォーム「Talknote」

9.TUNAG

TUNAG（ツナグ）は、株式会社スタメンが運営する、組織の課題解決をサポートしてくれるツールです。組織の課題とは、たとえば情報共有や社内交流、業務効率化、人材育成などです。

社内コミュニケーションに関する機能としては、社内掲示板やタスク依頼、チャット機能、日報、サンクスカードなどがあります。これらの機能を、社員はスマートフォンから簡単に利用できます。

他にも、これまで紙やFAXでやり取りしていた申請や報告をスマートフォンから行えるワークフロー、ツールの活用状況や閲覧状況を可視化・分析できる分析ダッシュボード、エンゲージメント診断など、組織の課題の解決をサポートしてくれるさまざまな機能があります。

無料で実際のサービスを体験できるオンラインデモ体験も用意されています。

公式サイト：TUNAG(ツナグ) | スマホひとつで組織まるごとDX

10.WowTalk

WowTalk（ワウトーク）は、キングソフト株式会社が提供するビジネスチャットツールです。

WowTalk（ワウトーク）の魅力の1つが、デザインが非常にシンプルであること。操作もわかりやすいので、大がかりな導入研修などを行わなくても、すぐにスムーズに運用できるでしょう。もし利用するなかで困りごとがあれば、管理者・利用ユーザーとも無料でサポートを受けることができます。

また、チャット以外の機能も充実しています。たとえば、掲示板やタスク管理、BCP対策にも役立つ安否確認機能などがあります。料金プランも1IDあたり月額360円（税抜）～と、導入しやすいリーズナブルな設定となっています。

公式サイト：【WowTalk】ビジネスチャット・社内SNSでコミュニケーション活性化 –

まとめ

社内コミュニケーションツールの選び方や、おすすめのツールを紹介いたしました。一口に社内コミュニケーションツールといっても、機能はツールによってさまざまです。まずは社内コミュニケーションツールで何がしたいのか、どのような課題を解決したいのかという目的を明確にしたうえで、自社に合うツールを選びましょう。