ポータブルスキルとは？9つの要素・鍛える方法を解説

この記事の監修者

株式会社IKUSA あそぶ社員研修事業部 責任者

友水 一喜

慶應義塾大学文学部人文社会学科美学美術史学専攻卒業。
大学卒業後、クラシック音楽業界にて制作・マネジメント・プロデュースに従事し、アートと教育の融合をテーマに、「体験を学びとして届ける」手法を追求してきた。
その後、体験型コンテンツ会社を経て、株式会社IKUSAにクリエイティブプロデューサーとして入社。
現在は研修事業部の責任者として、体験型・ゲーム型の社員研修事業を統括している。
ユーザー視点に立ったサービス開発を得意とし、「楽しさが行動変容を生む」という信念のもと新しい研修体験を創出している。

ビジネス環境が複雑化するなか、業種や職種に関わらず、汎用的に活用できるポータブルスキルが注目されています。経営戦略や事業の変化が加速し、従業員の異動や配置転換が当たり前となった現代において、ポータブルスキルの必要性はますます高まっているといえるでしょう。しかし一方で、「ポータブルスキルとは何か」「なぜ必要なのか」という声も聞かれます。

本記事では、ポータブルスキルの概要と必要とされる背景、ポータブルスキルに欠かせない9つの要素、実行するための具体的なスキルを解説します。スキルを鍛える方法も紹介しますので参考にしてください。

ポータブルスキルとは？

ポータブルスキルとは、文字どおり自由に持ち運びができるスキルを指す言葉です。「ポータブル」には「持ち運びができる」「携帯用の」といった意味があります。厚生労働省では、ポータブルスキルについて「職種の専門性以外に、業種や職種が変わっても持ち運びができる職務遂行上のスキル」と定義しています。

特定の職種や業界でしか活用できない専門的な知識やスキルとは異なり、どのような仕事であっても通用する汎用性の高さが、ポータブルスキルの大きな特徴です。たとえば、論理的思考力や課題解決能力、リーダーシップ、コミュニケーション能力、プレゼンスキルなどが当てはまります。

参照：ポータブルスキル見える化ツール（職業能力診断ツール）｜厚生労働省

ポータブルスキルの対義語

ポータブルスキルの対義語として、持ち運びができないスキルを「アンポータブルスキル」と呼びます。アンポータブルスキルは、特定の企業や業種・職種でのみ活用できるスキルです。たとえば一部の企業でしか使われていないシステムを操作するスキルや、特定の社風や組織文化でしか通用しないコミュニケーション手法などが挙げられます。

ポータブルスキルとテクニカルスキルとの違い

テクニカルスキルとは、与えられた業務を適切に遂行するために必要な技術や知識のことです。テクニカルスキルは専門性が高く、スキルを発揮できる領域が限定されています。一方、ポータブルスキルは汎用性が高く広範囲で活用可能なスキルです。ポータブルスキルとテクニカルスキルの両方を持ち合わせていれば、どのような状況でも必要とされる「市場価値が高い人材」となりえるでしょう。

ポータブルスキルが必要とされる背景

近年、ポータブルスキルが注目されている理由として、ビジネス環境の変化に伴い、一人ひとりが自分自身の市場価値を向上させる必要性が高まったことが挙げられます。

終身雇用や年功序列制度をベースにした従来型の雇用制度がなくなりつつある一方で、企業においても多様な働き方に応えられるようビジネスモデルの見直しを迫られるケースが増えてきました。こうした背景から、職種や業務が変わっても通用するポータブルスキルが重視されています。

高い専門性を持つ人も、ポータブルスキルを身につけることで活躍の幅を広げることができるでしょう。厚生労働省でも、ホワイトカラー職種（事務系の職種）に就くミドルシニア層対象に、ポータブルスキルを活用したキャリアチェンジを推奨しています。

評価は「ヒト軸」から「コト軸」へ

従来の人事評価は「○○の資格を持っている」「営業の経験が5年以上」など、専門性や経験年数といったスペックを重視した「ヒト軸」評価が主流でした。しかし現在は「どんなヒト（人材）なのか」に加え、「どのようなコト（課題）を解決してきたのか」という「コト軸」を考える必要があります。課題（コト）は職種や業種を超えて共通するものです。人事評価の観点を「ヒト軸」から「コト軸」へ切り替えることで、人事がポータブルスキルを把握しやすくなり、従業員のキャリア形成の助けになります。

参照：“ポータブルスキル” 活用研修（PDF）｜厚生労働省

ポータブルスキルの9要素

厚生労働省の定義によれば、ポータブルスキルは大きく9つの要素に分けられ、そのうち5つは「仕事の仕方」に関わる領域、残りの4つは「人との関わり方」に関する領域に分類されています。

参照：ポータブルスキル見える化ツール（職業能力診断ツール）｜厚生労働省

仕事の仕方

仕事の仕方には、業種や職種によらず、一連の業務を遂行するうえで必要とされるスキルが含まれています。具体的な要素としては、以下の5つが挙げられます。

1．現状の把握

「現状の把握」は、取り組むべき課題やテーマを設定するために、今置かれている状況を正しく把握するスキルです。必要な情報を収集し、客観的な視点で分析することが求められます。

2．課題の設定

「課題の設定」は、事業やプロジェクトを成功に導くために、有益で実現可能な課題を設定するためのスキルです。目指す目標と現状の差異を把握し、いかにそのギャップを埋めていくかがカギとなります。

3．計画の立案

「計画の立案」は、担当業務や課題を遂行するための具体的な計画を立案していくスキルです。社内外のリソースを把握したうえで、実行可能な計画を立案する必要があります。

4．課題の遂行

「課題の遂行」は、スケジュール管理や各種細かな調整、業務を進めるにあたって想定される障害の排除など、先の流れを読んで現実的な業務に落とし込むスキルです。精神的なプレッシャーを乗り越えて、スピード感を持って業務を遂行する力が求められます。

5．状況への対応

「状況への対応」は、予期しない出来事やトラブルに直面しても、その場の状況に合わせて柔軟に対応できるスキルです。対応力がある人は何が起きても冷静かつ客観的に対処できるため、周囲に安心感を与えます。

人との関わり方

多くの仕事は1人では完結せず、周囲との協力が不可欠です。人との関わり方のスキルは、仕事を円滑に進めるうえで重要な要素であり、具体的には次の4つに分けられます。

6．社内対応

「社内対応」は、経営層や上司、関係部署と円滑なコミュニケーションをとるための対応を指します。業務を円滑に進めるためには、異なる立場でも目的意識を共有し、相手に合わせて使う言葉や声のトーンを柔軟に変え、理解と支持を得るスキルが必要です。

7．社外対応

「社外対応」は、顧客や取引先に対して適切なコミュニケーションを図り、信頼関係やつながりを構築するスキルです。関係者の意向をすり合わせてお互いの意思や利害を調整し、合意形成へと導く力が求められます。

8．上司対応

「上司対応」は、上司に対して適切な報告を行ったり、改善すべき点について意見を述べたりすることを指します。上司の指示を待つだけでなく、主体的に考え、行動することも求められるでしょう。適切な頻度・タイミングでの「報告・連絡・相談」は、組織で働くうえで基本となるビジネススキルといえます。

9．部下マネジメント

「部下マネジメント」は、文字どおり、部下をマネジメントするスキルです。一人ひとりをしっかり観察し、持ち味を生かした業務を割り当て、部下の成長を支援することが求められます。

ポータブルスキルに含まれる具体的なスキル

ポータブルスキルに含まれる具体的なスキルの例として、以下の6つが挙げられます。これらを身につけた人は、さまざまなビジネスシーンで活躍できるでしょう。

• 論理的思考力
• 課題解決能力
• リーダーシップ
• コミュニケーション能力
• プレゼンスキル
• 交渉力

論理的思考力

論理的思考力とは、物事を論理的に考え、体系的に整理するスキルを指す言葉です。「ロジカルシンキング」とも呼ばれます。複雑に絡み合う問題を整理して解決に導く思考力で、ビジネスパーソンに必須な能力の1つとして、多くの企業から注目されています。論理的思考力を身につければ、業務を効率よくこなせるようになり、組織全体の生産性（投資に対する成果）や効率性（成果を高めるための方法）の向上も期待できるでしょう。

課題解決能力

課題解決能力とは、目標を達成する過程で発生する課題を解決する能力です。ビジネスのさまざまな場面で役立ちます。課題解決能力が高い人材は、表面的な事柄にとらわれず、問題の本質に的確にアプローチし、解決まで導きます。自ら課題設定を行い、周囲の人も巻き込みながら課題解決に向けて動くことで、チーム全体の業績改善にもつながるでしょう。

リーダーシップ

リーダーシップとは、組織の目標を達成するためにメンバーを導く能力のことで、日本語では「指導力・統率力」などと表現されます。業種や職種、企業を問わず、さまざまな場面で求められます。チームを1つにまとめて率いるリーダーシップがあれば、周囲からの信頼を自然と獲得できるでしょう。リーダーシップというと天性のもののように捉えられがちですが、ビジネスの現場におけるリーダーシップは教育によって習得することが可能です。

コミュニケーション能力

コミュニケーション能力とは、他者との関わりにおいて、相互関係を深めて情報を共有し、自ら考えながら合意形成・課題解決する能力です。ビジネスを円滑に進めるために欠かせません。ビジネスシーンでは、社内の上司、部下、同僚、社外の取引先など多くの人と関わることになるため、進捗報告や情報共有、相談、交渉といった多種多様なコミュニケーションが発生します。適切なコミュニケーションにより相互理解が深まれば、良好な信頼関係を構築できるでしょう。円滑なコミュニケーションは、業務効率化や生産性の向上につながり、企業に好影響をもたらします。

プレゼンスキル

プレゼンスキルとは、物事を論理的にわかりやすく説明し、聞き手の理解を得るスキルです。プレゼンスキルが高ければ、短時間で相手の心を動かし、ビジネスチャンスを広げることができます。プレゼンスキルを伸ばすためには、相手を論理的に納得させる論理的思考力の習得も必要となるでしょう。

交渉力

交渉力とは、利害関係のある相手と「お互いに納得できるゴール」を目指し、合意に至るまで議論するスキルです。ビジネスシーンでは「自己主張が苦手で、相手と意見がぶつかるとすぐ言いなりになってしまう」「誰かと対立すると感情的な反応をして、相手を言い負かそうとしてしまう」といった場面も意外と多いものです。交渉においては単に自分の要求を通すのではなく、相手の要求や立場を理解することが求められます。相手とお互いに納得できる点を見つけて合意形成を図る交渉力は、ビジネスのさまざまなシーンで大いに役立つでしょう。

ポータブルスキルを鍛える方法

ここでは、あらゆる業務を進めるうえで重要となるポータブルスキルを鍛える方法を紹介します。

現在のスキルを把握する

ポータブルスキルを鍛える前に、まずは従業員の現在のスキルを「見える化」して、しっかりと把握することが重要です。以下の質問に対してそれぞれ５段階で自己評価してもらい、どの部分が強みなのか、どんな課題があるかをチェックしてみましょう。

参照：ポータブルスキル見える化ツール｜厚生労働省

目標を明確にする

従業員のポータブルスキルを伸ばすためには、目標を明確にすることが重要です。一言でポータブルスキルといっても、構成する具体的な能力にはたくさんの種類があります。どのポータブルスキルを優先して身につけるか、いつまでにどの程度伸ばしたいのかを考え、教育のゴールを明確にすれば、教育を受ける従業員に自分の知識やスキルの成長を実感してもらいやすくなるでしょう。従業員のモチベーションが高まり、より自主的に取り組もうという意識が働くようになります。

社内の教育環境を整備する

誰しも得手不得手があり、身につけられるスキルが一人ひとり異なるため、eラーニングや集合研修、自己啓発支援制度といった社内教育プログラムを充実させ、学びに集中できる環境を作ることが大切です。たとえば知識の習得はeラーニングで行い、体験的に学ぶ必要のあるスキルに関しては集合研修で習得するなど、適した学習方法を用意することで効率的に研修を進めることができます。

厚生労働省の研修テキストを活用する

厚生労働省は、ポータブルスキルの活用教材を用意しています。参加者向けと講義者向けの2種類のテキストがあり、用途に合わせて活用することが可能です。参加者用のテキストには、ロールプレイングの動画も用意されているので具体的なイメージが湧きやすく、基本的なスキルを独学で学ぶことができます。社内でポータブルスキルを高める研修を実施したい場合、講義者向けのテキストをヒントにするのもいいでしょう。

厚生労働省のポータブルスキル活用研修テキストは、以下のページから確認できます。

ミドル層のキャリアチェンジにおける支援技法｜厚生労働省

研修サービスを活用する

従業員のポータブルスキルを効率的に伸ばしたい場合は、研修会社が提供する研修サービスを利用するのも1つの手です。専門性の高いプロから学べるため、自社にはないノウハウやスキルを導入することができます。研修会社を選ぶ際は、実績や経験が豊富かどうかを確認するといいでしょう。

株式会社IKUSAでは、ポータブルスキルを鍛えるために役立つ、さまざまな研修を実施しています。なかでもロジカルシンキング研修がおすすめです。年間1,000件以上の実績をもとに、ユニークで満足度の高い研修プログラムを提案します。

「ロジカルシンキング研修」

株式会社IKUSAのロジカルシンキング研修は、業務の遂行に不可欠な論理的に考える力を実践的に学べる研修です。学習の定着化のために、アクティビティ・講義・振り返りをセットで行う点が特徴です。アクティビティでは、受講者が役割分担をして、それぞれが持つ情報を共有しながらミッションクリアを目指します。その後、講師からのフィードバックや講義を通じて、アクティビティでの学びを定着させます。翌日以降の業務に活かすことを目指したプログラムです。

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評価制度に組み込む

人事評価制度にポータブルスキルの要素を組み込むのも有効です。業績以外に、ポータブルスキルの向上を評価項目に設定することで、従業員の意識が高まり、自己啓発を促す効果が期待できます。人事評価のタイミングに合わせて定期的に進捗率の管理を行えば、従業員のモチベーションを維持しやすくなるでしょう。

まとめ

先行きが不透明で、変化の激しい現代のビジネスシーンでは、どのような環境でも活用できるポータブルスキルが求められます。ポータブルスキルを有する従業員が増えれば、一人ひとりの業務遂行能力が上がり、結果として組織全体のレベル向上が期待できるでしょう。ぜひ今回の記事を社内の人材育成にお役立てください。