ラインケアとは？4つのケア・メリット・取り組み内容を解説

この記事の監修者

株式会社IKUSA あそぶ社員研修事業部 責任者

友水 一喜

慶應義塾大学文学部人文社会学科美学美術史学専攻卒業。
大学卒業後、クラシック音楽業界にて制作・マネジメント・プロデュースに従事し、アートと教育の融合をテーマに、「体験を学びとして届ける」手法を追求してきた。
その後、体験型コンテンツ会社を経て、株式会社IKUSAにクリエイティブプロデューサーとして入社。
現在は研修事業部の責任者として、体験型・ゲーム型の社員研修事業を統括している。
ユーザー視点に立ったサービス開発を得意とし、「楽しさが行動変容を生む」という信念のもと新しい研修体験を創出している。

「ストレス社会」と呼ばれるほど、ストレスにあふれている現代社会。働く人の多くが一日の大半を過ごす職場にも、たくさんのストレス要因があります。従業員の健康を守るため、企業としてメンタルヘルス対策に取り組む重要性が高まっています。

本記事では、職場におけるメンタルヘルスケアの1つである「ラインケア」を取り上げ、ラインケアとは何か、推進するメリット、具体的な取り組み内容、ラインケア研修の必要性を、詳しく解説していきます。

ラインケアとは

ラインケアとは、職場で行われるメンタルヘルス対策のうち、管理監督者が取り組むもののことをいいます。

職場におけるメンタルヘルス対策とは、従業員の心の健康の保持増進や、メンタルヘルス不調の早期発見と早期対処、再発・再燃防止、職場復帰支援など、従業員のメンタルヘルスに関するさまざまな取り組みのことです。そして、管理監督者とは、部長や課長のように部下をマネジメントする立場に就いている人のことをいいます。

ラインケアとは、管理監督者が行う部下のためのメンタルヘルス対策のことです。具体的には、部下の健康状態を把握する、部下からの相談に対応する、職場復帰を支援する、職場環境を改善してストレス要因を減らすといった取り組みを実施します。

メンタルヘルスの4つのケア

厚生労働省は、労働安全衛生法第70条の2に基づき、「労働者の心の健康保持推進のための指針」を定めています。この指針では、職場におけるメンタルヘルスケアは、以下の「4つのケア」を継続的かつ計画的に行うことが重要であるとされています。

• セルフケア
• ラインケア（指針では「ラインによるケア」となっています。）
• 事業場内産業保健スタッフ等によるケア
• 事業場外資源によるケア

それぞれの内容を、簡単に紹介いたします。

セルフケア

セルフケアは、従業員が自分自身で行うメンタルヘルスケアのことをいいます。具体的には、ストレスやメンタルヘルスを正しく理解する、自分のストレスに気づきうまく対処するなどです。

そして、従業員がこのようなセルフケアを実施できるように、事業者には教育研修や情報提供を行うなどの支援が求められています。もちろん、このセルフケアの対象には管理監督者も含まれます。

ラインケア（ラインによるケア）

ラインケア（ラインによるケア）は、本記事で取り上げている管理監督者が取り組むメンタルヘルス対策です。職場環境や部下の健康状態の把握、部下からの相談対応、メンタルヘルス不調者の職場復帰の支援などを行います。ラインケアの具体的な取り組み内容については、のちほど詳しく解説します。

事業場内産業保健スタッフ等によるケア

事業場内産業保健スタッフ等によるケアとは、セルフケアやラインケアが効果的に実施されるように、事業場内産業保健スタッフ等が、従業員及び管理監督者に対して支援を行うことです。事業場内産業保健スタッフ等は、メンタルヘルスケアに関する具体的な企画の立案、個人の健康情報の取り扱い、社外の専門機関などとのネットワークの形成、職場復帰の支援などを実施するうえで、中心的な役割を担う立場でもあります。

「事業場内産業保健スタッフ等」とは、具体的には産業医や衛生管理者、保健師、心の健康づくり専門スタッフ、人事労務管理スタッフ、事業場内メンタルヘルス推進担当者などを指します。事業場内産業保健スタッフ等には、それぞれ役割が示されています。詳しくは、厚生労働省の指針をご参照ください。

事業場外資源によるケア

事業場外資源とは、医療機関や地域保健機関、従業員支援プログラム機関など、メンタルヘルスケアに関して専門的な知識を有する機関のことです。事業場外資源によるケアとは、必要に応じてこのような事業場外資源を活用することをいいます。

問題解決のために専門的な知識が必要な場合や、従業員が相談内容を社内の人間に知られたくないといった場合には、事業場外資源によるケアが有効です。

参考：職場における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～｜厚生労働省（PDF）

管理監督者には「安全配慮義務」を実行する責任がある

労働契約法の第5条には、「使用者は、労働契約に伴い、労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする。」という安全配慮義務が定められています。簡単にいうと、使用者（労働者に賃金を支払うもの）は、従業員の安全面とメンタルを含む健康面に配慮しなければならないということです。

参考：労働契約法 | e-Gov法令検索

管理監督者は、使用者から従業員を管理監督する権限を委譲されています。このことから、管理監督者はこの安全配慮義務の実行責任を負っている立場であるともいえます。安全配慮義務を果たすためにも、しっかりとラインケアに取り組んでいきましょう。

ラインケアを推進するメリット

次に、ラインケアを推進することで、具体的にどのようなメリットが得られるのかを解説していきます。

メンタルヘルス不調の予防につながる

近年、メンタルヘルス不調者は増加傾向にあるといわれています。厚生労働省が公表している令和4年度「労働安全衛生調査（実態調査）」の結果を見ると、令和3年11月1日～令和4年10月31日までの1年間に、メンタルヘルス不調により連続1か月以上休業した、または退職した労働者がいた事業所の割合は、13.3％となっています。前年度の10.1％より増加しています。

参考：令和4年度「労働安全衛生調査（実態調査）」 – 厚生労働省（PDF）

メンタルヘルスの不調は、周りも、本人でさえ気づかないうちに進行していることも少なくありません。ラインケアを実施することで、部下のちょっとした変化や職場のストレス要因を見つけやすくなります。従業員のメンタルヘルス不調の未然予防や、再発・再燃の防止につながるというのが、何よりのメリットです。

従業員の心の健康のために、ラインケアに取り組んでいきましょう。

パフォーマンスが安定する

人はストレスを受けると、心や身体にさまざまなストレス反応があらわれます。たとえば、イライラする、不安になる、便秘や下痢、頭痛、夜眠れなくなるなどです。これが原因で、プレゼンティーイズムに陥ってしまうこともあります。

プレゼンティーイズムとは、仕事を休むほどではないものの、健康問題によりパフォーマンスが低下してしまうことをいいます。このような状態の従業員が増えれば、企業全体の生産性にも影響が出るかもしれません。

生産性を維持・向上させるためには、明らかな不調だけでなく、プレゼンティーイズムを防ぐことも大切です。ラインケアは、プレゼンティーイズムの予防にもつながるため、従業員のパフォーマンスが安定するといったメリットも期待できるでしょう。

エンゲージメントの向上につながる

エンゲージメントとは、従業員の企業に対する貢献意欲のことです。従業員のエンゲージメントを高めることは、組織の活性化や生産性向上にもつながるため、従業員のエンゲージメント向上に取り組む企業が増えています。

エンゲージメントは、企業と従業員のつながり（信頼関係）の強さともいえます。ラインケアを行い、従業員の健康に配慮することで、従業員の企業に対する信頼が高まり、エンゲージメントの向上が期待できるでしょう。

ラインケアの取り組み内容【部下への接し方】

ここからは、ラインケアとは具体的にどういったことを行うのかを解説していきます。ラインケアで重要なのは、「部下への接し方」と「職場環境へのアプローチ」の大きく2つです。まずは、「部下への接し方」について、詳しく見ていきましょう。

1.部下の「いつもと違う」に気づく

ラインケアでは、心の健康問題の早期発見と早期対応のために、まず管理監督者が、部下の「いつもと違う」様子にいち早く気づくことが重要です。「いつもと違う」に気づくためには、部下の「いつもの状態」を知っておく必要があります。これを知っておかないと、それまでの行動パターンからズレた行動をしているのかどうかがわからないからです。「いつもの状態」というのは人によって違いますので、日頃から部下一人ひとりに関心を持ち、行動パターンや人間関係の持ち方などを把握しておきましょう。

ここで、「いつもと違う」様子の例を、いくつか挙げてみます。

• 欠勤や遅刻・早退が増える。
• 無断欠勤をする。
• 集中力が低く、パフォーマンスを発揮できていない。
• 小さなミスが多くなる。
• 自分からコミュニケーションをとろうとしなくなる（または、その逆のパターンもある）。
• 笑顔が少なく、元気がない（または、その逆のパターンもある）。
• 服装や髪型が乱れている。

部下に「いつもと違う」様子が見られたら、管理監督者として何かしら対応しなければなりません。「いつもと違う」言動の裏に、病気が隠れていることもあります。まずは部下の話を聞き、必要に応じて産業医のところに行かせるなどして、速やかに対応しましょう。

2.部下からの相談に対応する

管理監督者には、日頃から部下からの自発的な相談に対応することも求められています。部下がいつでも相談できるよう、信頼関係を構築し、相談しやすい環境や雰囲気を整えておくことが重要です。

そして、部下からの相談に対応するときは、じっくり話を「聴く」ことを意識しましょう。ポイントは、以下の2つです。

1. 相手を受けとめる
   相手に関心を持ち、「関心を持っていますよ」というメッセージを表情や態度で伝えながら話を聴く。
2. 相手の立場になる
   「もし自分が相手の立場だったら」と考えながら話を聴く。

このような態度で聴くことで、部下との良い関係も維持されやすくなります。

また、アクティブリスニング（積極的傾聴）ができると、部下の考えていることや行動パターンも理解しやすくなります。アクティブリスニングとは、話を聴く側が相手に積極的に働きかけることで、本音や気持ちを引き出すというコミュニケーションの取り方のことです。

企業には、管理監督者にこのようなコミュニケーション技術を学んでもらう機会を与えることも求められます。

個人情報保護への配慮も忘れずに

話し合いや相談の際に得た部下の個人情報は、正当な理由なく他に漏らしてはいけません。個人情報には、もちろん健康情報も含まれます。情報の収集・管理・使用は、原則本人の同意が必要であると、法令にも定められています。管理監督者は、関連する法令及び社内規則等を遵守し、部下の個人情報の保護と意思の尊重に努めることも忘れないようにしましょう。

3.メンタルヘルス不調の部下の職場復帰を支援する

管理監督者は、メンタルヘルス不調により休業していた部下の職場復帰支援も行います。

職場復帰できるほど心が回復したならきちんと仕事をこなせるはず、またはそうして欲しいと考えてしまうかもしれませんが、復帰後いきなり休業前と同じレベル・量の仕事をこなすのは難しいことのほうが多いです。

また、復帰する部下は。「周りのメンバーは自分のことをどう思っているだろう」「復帰して症状が悪化したらどうしよう」など、いろいろな心配事を抱えて職場に戻ってきます。まずは、管理監督者が部下のその気持ちを受けとめることが、何よりも大切です。そうすることで、復帰する部下本人の緊張も、同じ職場で働く従業員の緊張も和らげることができるでしょう。

職場復帰の支援のポイント

メンタルヘルス不調により休業していた部下の職場復帰を支援する際に、押さえておきたい3つのポイントを紹介します。

• 元職場への復帰が原則ですが、職場要因の有無、適正配置の観点からも業務を検討しましょう。
• 主治医や産業医からも意見を聞き、そのときの部下の健康状態に見合った業務を与え、本人の状況を確認する時間をつくりましょう。
• 復帰後も定期的な通院が必要な場合は、その時間の確保に配慮しましょう。

参考：15分でわかるラインによるケア｜こころの耳：働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト（PDF）

ラインケアの取り組み内容【職場環境へのアプローチ】

次に、「職場環境へのアプローチ」について、詳しく解説していきます。管理監督者には、職場環境のストレス要因を特定し、できるものから改善に努めることが求められています。

「職場環境」と聞くと、レイアウトや照明、温度・湿度といった物理的な環境をイメージされるかもしれませんが、それだけでなく、人間関係や業務の内容、組織形態なども含まれます。職場環境の改善に取り組む際は、まずは「職場環境」を正しく理解することが大切です。

職場環境改善の5ステップ

職場環境の改善は、職場全体で取り組むものです。管理監督者として、積極的に取り組んでいきましょう。改善の基本的な手順は、以下のとおりです。

なお、職場環境改善のアイデアについては、以下の記事で詳しく紹介していますので、参考にしてみてください。

関連記事：職場環境改善のアイデア・取り組むメリットを解説

ラインケアを研修で学ぼう

ラインケアを実施するためには、管理監督者にさまざまな知識やスキルを身につけてもらう必要があります。たとえば、ストレスやメンタルヘルスに関する基礎知識、ラインケアとは何か、部下からの相談への対応方法、復帰する部下への支援の仕方、アクティブリスニング、個人情報保護などです。

最近は、管理職やリーダー向けにラインケアについて学べる研修を実施している研修会社も多数あります。効果的なラインケアを行うために、研修の実施も検討してみてはいかがでしょうか。株式会社IKUSAでも、ラインケア研修を実施しています。お気軽にご相談ください。

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まとめ

厚生労働省が推奨する4つのメンタルヘルスケアの1つ、ラインケアについて解説しました。ラインケアを実施することで、メンタルヘルス不調の予防だけでなく、従業員のパフォーマンスが安定する、エンゲージメントが向上するといった効果も期待できます。従業員の健康を守るために、そして、企業の成長のためにも、ラインケアに取り組んでいきましょう。

効果的なラインケアを実施するためには、管理監督者にさまざまな知識やスキルが求められますので、まずは研修を実施し、ラインケアを学んでもらうことをおすすめします。